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■インフルエンザ、子供の重症肺炎に注意を 小児科学会が治療指針を作成 [健康ダイジェスト]

 日本小児科学会は、15歳以下の子供の季節性インフルエンザ治療指針をまとめました。今季増えつつある型のウイルスは重症肺炎を起こす恐れがあるため、幼児や呼吸器の持病がある場合は早めに抗インフル薬で治療するよう呼び掛けています。
 治療指針では、1~9歳はタミフル、10歳以上には吸入薬のリレンザやイナビルを推奨しています。
 今季は、2009~2010年に新型として流行したH1N1型が主流になりつつあり、このウイルスでタミフルが効きにくい耐性ウイルスも見付かっています。
 そのため、治療指針は「小児で重症肺炎多発の可能性がある」と警告。重症化の恐れがある子供は、抗ウイルス薬をなるべく48時間以内に使うとしました。タミフルで症状が改善しない場合、リレンザやイナビルを使うことを推奨しています。
 タミフルは、服用とその後の異常行動の因果関係は不明ながら、体格が大きく行動の制止が難しい10歳以上については、厚生労働省が使用を制限しています。治療指針も「10歳以上は原則として使用を差し控える」としています。
 ただし、ぜんそくなど呼吸器の持病がある時は、「副作用に注意しながら使用も考慮する」としました。
 重症化した場合、保護者の同意などを得た上で、点滴薬のラピアクタを通常の2倍量投与する治療も選択肢の一つとしました。
 日本小児科学会で予防接種・感染症対策担当理事の野々山恵章防衛医大教授は、「多くの子供は重症化せず回復するので過剰に恐れる必要はない。ただし、注意深く観察し、息苦しいなど症状が重くなりそうなら早く受診してほしい」と話しています。
 一方、インフルエンザの患者は急速に増えており、流行が警報レベルに近付きつつあります。国立感染症研究所が1月31日に公表した調査によると、1医療機関当たりの患者数は平均24・81人で、前週の11・78人の2倍以上に上っています。
 全国約5000カ所の定点医療機関を1月26日までの1週間に受診した患者数が30人を超えたのは、沖縄県、大分県、宮崎県、佐賀県、福岡県、長崎県、滋賀県、埼玉県、千葉県、神奈川県の10県。すべての都道府県で前週より増え、岩手県以外が10人の注意報レベルを上回りました。
 沖縄県が54・12人と最多で、次いで大分県39・62人、宮崎県37・86人、佐賀県34・79人、埼玉県33・69人など。九州や首都圏が多く、福岡県32・19人、長崎県32・47人、熊本県28・75人、鹿児島県22・59人、千葉県30・08人、東京都29・68人、神奈川県31・52人。
 近畿は滋賀県31・32人、京都府24・65人、大阪府25・65人、兵庫県25・85人、奈良県21・24人、和歌山県18・80人。東海は岐阜県25・09人、愛知県25・94人、三重県22・71人。
 ウイルスは12月下旬以降、H1N1型が増えています。新型の時は、ぜんそくや腎臓病の人で重症化したり、若い世代で発症したりするケースが目立ったため、注意が必要。H1N1型の耐性ウイルスも、北海道、山形県、神奈川県、三重県、大阪府の5道府県で20人見付かっています。

 2014年2月2日(日)

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