￭インフル患者、１週間で推計187万人に拡大 40都道府県で警報レベルに

　インフルエンザの患者が急速に増えています。国立感染症研究所の７日の発表によりますと、今月２日までの１週間に、全国の医療機関を受診したインフルエンザの患者は推計約187万人に上り、前の週から約55万人増えました。
　和歌山県と高知県を除く45都道府県で患者が増加し、東京都や大阪府など全国40の都道府県で、大きな流行が起きている恐れを示す警報レベルの患者数の地域が出ています。
　国立感染症研究所によりますと、今月２日までの１週間に、全国約5000カ所の定点医療機関を受診したインフルエンザの患者は17万403人で、これを基に推計した全国の患者数は、前の週の１・４倍に当たる約187万人に上っています。
　１医療機関当たりの患者数は平均34・44人で、前の週の24・81人から大幅に増加。年齢別では５～９歳が約44万人で最も多く、14歳までの患者が計約95万人と半数を占めます。20歳代は約15万人、30歳代は約23万人。昨年９月以降の累計の推定患者数は、約462万人になりました。
　１医療機関当たりの患者数を都道府県別にみますと、沖縄県が68・98人と最も多く、次いで大分県が60・03人、宮崎県が56・08人、神奈川県が47・96人、埼玉県が47・87人などとなっています。都市部では、東京都が41・18人、大阪府が30・26人、愛知県が37・04人、福岡が45・57人でした。
　流行しているインフルエンザのウイルスをタイプ別にみますと、今月２日までの５週間では、５年前に新型インフルエンザとして世界的に流行したＨ１Ｎ１型のウイルスが50パーセントを占めていて最も多く、次いでＢ型が27パーセント、Ａ香港型が23パーセントとなっています。
　インフルエンザに詳しい、けいゆう病院（横浜市西区）の菅谷憲夫医師は、「５年前の大流行の際、Ｈ１Ｎ１型のウイルスに感染しなかった人を中心に流行が広がっている可能性がある。手洗いなど感染予防策を徹底するほか、インフルエンザのような症状が出た時には、大事をとって休むなど、周囲に感染を広げない対策にも努めてほしい」と話しています。
　一方、厚生労働省によりますと、インフルエンザの流行に伴って先週１週間に休校や学級閉鎖の措置をとった保育所や幼稚園、小学校、中学校、高校の数は全国で合わせて5600施設に上り、前の週の１・８倍に増加しました。
　施設別では、保育所が48、幼稚園が575、小学校が4127、中学校が718、高校が95となっています。
　都道府県別では、神奈川県が最も多く804、次いで東京都が543、大阪府が406となっており、前の週に比べると、愛媛県と高知県を除く、すべての都道府県で増えています。
　厚労省は、教室などで感染が広がっているとみて、手洗いやうがいを徹底するほか、せきをしている人はマスクを着用するよう呼び掛けています。

　２０１４年２月７日（金）

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