￭市販薬の副作用、過去５年で死亡15件 消費者庁が初めて注意を促す

　消費者庁は８日、医師による処方箋が不要な市販薬の副作用が原因とみられる死亡例が、昨年３月までの５年間に15件あったと発表しました。後遺症が残ったケースも、15件ありました。
　消費者庁は、「市販薬を利用して初期症状が出たら、重症化を防ぐためにすぐ医師や薬剤師に相談してほしい」、「市販薬を購入する時は、アレルギーや持病などについて薬剤師とよく相談するようにしてほしい」と呼び掛けました。同庁がこうした注意喚起をするのは、初めて。
　劇薬などを除くすべての市販薬は昨年６月、インターネットでの販売が解禁されて簡単に購入できるようになりましたが、消費者庁は厚生労働省所管の独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）による副作用の症例数の集計に基づき、2009年４月～2014年３月の５年間に市販薬による副作用が疑われる報告が計1225件あったとしました。
　内訳をみると、風邪薬による副作用が原因とみられるのが400件と最も多く、続いて解熱鎮痛消炎剤279件、漢方製剤134件などとなっています。
　死亡した15件では、風邪薬が原因とみられるのが８件と最も多く、続いて解熱鎮痛消炎剤が３件、せき止め薬が２件、漢方製剤が１件、その他が１件でした。肝障害や腎障害、ぜんそくの発作などが悪化したとみられます。
　後遺症が残った15件でも、風邪薬が９件と最多で、解熱鎮痛消炎剤が２件。
　副作用の初期症状としては、▽目や唇などの粘膜のただれ▽肝障害による倦怠感や吐き気▽腎障害によるむくみなどが確認されているといいます。
　板東久美子長官は８日の記者会見で、「一般に売られている風邪薬の副作用で死に至ることもあるとは、あまり知られていない」として注意を呼び掛けました。

　２０１５年４月９日（木）

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