￭原発作業員のがんリスク、低線量被曝でも上昇 国際チームが調査

　長期間にわたる被曝（ひばく）では、たとえ100ミリシーベルト以下の低線量であっても、線量に応じてがんリスクが高まるとの研究結果が21日、国際チームによって発表されました。
　研究は、イギリスやフランス、アメリカの原子力施設で1943年～2005年にかけて働いた作業員ら30万人以上を対象に、複数の国際機関が協力して行われた疫学調査に基づいています。作業員の平均年齢は、58歳でした。
　原子放射線の影響に関する国連科学委員会（ＵＮＳＣＥＡＲ 、アンスケア）などは、被曝線量が100ミリシーベルトを超えると発がんリスクが高まるが、100ミリシーベルト以下では明確なリスク上昇を確認できないとの見解を示しています。
　これに対して国際チームは、100ミリシーベルト以下でも白血病のリスクが上昇するという調査結果をすでに発表していますが、今回新たに肺や胃、肝臓など白血病以外の固形がん全体でリスクの上昇を確認したといいます。
　この国際チームによるイギリスの医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（ＢＭＪ）に発表された研究論文について、世界保健機関（ＷＨＯ）付属の国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は、「電離放射線の長期低線量被曝のがんリスクに関する直接的な証拠」を示していると述べました。
　研究論文の共同執筆者でＩＡＲＣのオースレレ・ケスミニエン博士は、「研究結果は被曝放射線量の増加とすべての固形がんリスクとの間の密接な関係を実証するもの」としながら、「長期低線量被曝であっても、高線量の緊急被曝であっても、被曝した放射線量とがんリスクの間の関係は、放射線量単位で見ると同様だった」と指摘しました。
　今回の研究論文によると、固形がんで死ぬリスクは低いものの、がんによる死者100人のうち１人は職場での被曝に起因していることが考えらえるといいます。

　２０１５年１０月２３日（金）

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