￭卵子凍結、18の医療機関がすでに実施 ４年前の２倍に増加

　健康な独身女性が将来の妊娠や出産に備えて行う卵子の凍結保存について、少なくとも全国の18の医療機関がすでに実施し、生殖補助医療を行っている施設のおよそ２割が今後、実施する可能性があると答えたとする調査結果を岡山大学のチームがまとめました。
　卵子の凍結保存は、女性の晩婚化が進む中、若い時の卵子を保存して将来の妊娠や出産に備えたいという独身女性の要望に応じて、不妊治療のクリニックなどで広まりつつあります。
　岡山大学のチームは昨年10月から12月までの間、日本産科婦人科学会に登録して生殖補助医療を行っている全国1100余りの医療機関を対象にアンケート調査を行い、182施設から回答を得ました。
　その結果、健康な独身女性の卵子凍結をすでに実施している医療機関は18施設あり、４年前の調査に比べ２倍に増えていました。
　また、卵子の凍結保存を希望する20歳代から30歳代の独身女性が受診したことがあると答えた施設は、全体の28パーセントに上り、健康な独身女性の卵子凍結を今後、行う可能性があると答えた施設も全体の20パーセントに当たる36施設に上りました。
　健康な独身女性の卵子凍結を巡っては、日本生殖医学会が年齢などの条件をつけた上で凍結を認めるというガイドラインを３年前に出しています。一方、日本産科婦人科学会は、「基本的に推奨しない」とする文書を昨年にまとめ、会員に周知しています。
　調査を行った岡山大学の中塚幹也教授は、「女性の希望に応じて進んでいる結果だと思うが、どのように進めるのか具体的なルールが整備されていない問題もあり、専門家を交えて議論をしていくことが必要だ」と話しています。
　日本生殖医学会の前理事長で、慶應義塾大学の吉村泰典名誉教授は、「今回の調査では、すでに実施しているのは18医療機関ということだが、実際にはもっと多くの施設で行われていると思う。凍結した卵子を使っても必ずしも出産できるわけではないことや、高齢になってからの妊娠や出産は体へのリスクが高まることを医療機関は女性にきちんと説明すべきだし、女性もそのことをよく理解する必要がある。まずは、出産適齢期に女性が子供を産める社会をつくっていくほうが大切だ」と話しています。

　２０１６年６月１８日（土）

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