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■医療機器のロボットスーツ、貸し出し事業始める 茨城県のベンチャー企業 [健康ダイジェスト]

 全身の筋力が低下した難病患者の歩行機能の改善が期待できるとして、国から医療機器としての承認を受けたロボットスーツについて、茨城県のベンチャー企業がリハビリの現場などで普及につなげようと、医療機関に貸し出す事業を始めました。
 この装着型ロボットスーツ「HAL(ハル)医療用(下肢タイプ)」は、茨城県つくば市のベンチャー企業のサイバーダインが開発したもので、患者が足を動かそうとする際に太ももやひざの皮膚の表面に流れる微弱な電気信号を検知し、モーターで両足に装着した器具を動かすことで歩行を助ける仕組み。歩行運動を繰り返すことで機能が改善します。
 全身の筋肉が徐々に動かなくなる筋委縮性側索硬化症(ALS)や筋ジストロフィー、脊髄性筋委縮症、先天性ミオパチーなど、筋肉や神経が衰える8つの難病の患者が装着してトレーニングすると、歩行機能の改善が期待できるとして、昨年11月、医療機器として国の承認を受けたほか、今年4月にはロボット治療で世界で初めて、公的医療保険の適用の対象となりました。
 こうしたことを受けて、サイバーダインはリハビリの現場などで使ってもらい普及につなげようと、8月から医療機関などを対象に貸し出す事業を始めました。8つの難病の推定患者数は3000人以上とされ、歩行困難者にとっては行動範囲が広がるなどが期待されます。
 ロボットスーツを開発したサイバーダインは、「症状の進行を抑制し、難病患者の健康寿命を延ばすため役立ててほしい。今後は脊髄損傷など、ほかの病気やけがにもロボットスーツを医療機器として使えるよう、臨床試験を進めたい」としています。
 貸し出しを希望する医療機関などは直接、サイバーダイン(電話029ー869−9981)に申し込み、貸し出し料金は公的医療保険の中から同社に支払われます。

 2016年9月19日(月)

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