￭川崎病の患者、初めて１万6000人を超える 2015年に過去最多、2016年はやや減少

　乳幼児がかかる原因不明の難病で、心臓の後遺症の恐れがある「川崎病」の患者が、2015年に初めて１万6000人を超えて過去最多となったことが30日、ＮＰＯ法人「日本川崎病研究センター」（東京都千代田区）の全国調査で明らかになりました。
　2016年はやや減少しましたが、依然高水準にあり、日本川崎病研究センターは「推移を注視する必要がある」と指摘。専門家は「発疹などの症状があればまずは小児科を受診し、必要に応じて専門病院を紹介してもらってほしい」と呼び掛けています。
　川崎病は、小児科医の川崎富作氏が1967年に世界で初めて報告した原因不明の疾患で、主に４歳以下の乳幼児がかかります。全身の血管が炎症を起こし、高い熱が出るとともに体全体に赤い発疹が現れ、目が充血したり、舌がイチゴのように赤くはれるといった症状が現れます。重症化した場合は心臓の冠動脈に「こぶ」ができるなどの重い合併症が起こるため、重症化をどう防ぐかが大きな課題となっています。しかし、原因が未解明のために予防法はなく、治療はそれぞれの症状を鎮めるための対症療法が中心のまま。
　1990年ごろから患者が増加傾向にあり、2005年以降は患者が１万人を超えて、長期的な流行になっている可能性がありますが、理由はわかっていません。　　
　日本川崎病研究センターによると、2015年の患者数は１万6323人で、０～４歳の10万人当たり発症者数（罹患〔りかん〕率）は330人。患者数、罹患率ともに1982年、1986年の大流行を上回り、全国調査が始まった1970年以降で最多でした。
　2016年の患者数は１万5272人、罹患率は309人と、やや減少しました。2015年、2016年に１人ずつが死亡し、死因は心筋梗塞と急性硬膜下血腫といいます。
　都道府県別でみると、2015年、2016年の２年間で患者が多かったのは東京都、神奈川県、愛知県、大阪府。
　全国調査は２年に１度、全国の医療機関の小児科を対象に実施し、結果を公表しています。

　２０１７年９月３０日（土）

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