￭スマホの治療用アプリを通じて禁煙治療 慶応大などが国内初の治験入り

　慶応大学と医療ベンチャー「キュア・アップ」（東京都中央区）は２日、ニコチン依存症の治療用アプリ「ＣｕｒｅＡｐｐ　禁煙」の保険適用に向け、月内に臨床試験（治験）を始めると発表しました。
　医師が対面で患者を指導する認知行動療法の内容をスマートフォン（スマホ）を通じて提供します。
　国内で治療用アプリの治験が始まるのは、初めて。アメリカでは医療費を減らす流れの中、治療用アプリの利用が広がっています。
　キュア・アップの佐竹晃太社長は２日、東京都内で記者会見し、「医師や看護師の代わりにソフトウエアが患者に寄り添うようになる」と話しました。
　治験は、2019年３月までを予定。慶応義塾大学病院やさいたま市立病院など全国約30の病院で実施し、２年後の実用化を目指します。
　医師が禁煙補助薬とともに患者に合わせた治療用アプリを処方し、患者は「日々の体調」や「禁煙できたか」「どのくらい喫煙したいか」「禁断症状が出たか」などの情報を毎日スマホに入力していきます。入力データをもとに、治療用アプリ側で認知行動療法に基づいて、「ガムを用意してすぐかめるようにしましょう」などと指示を通知します。
　禁煙外来の効果は高いとはいえず、７割の患者が治療１年後に再び喫煙してしまうといいます。通院していない期間に挫折しやすいといいます。禁煙ガイドラインや論文を基に開発した治療用アプリの臨床研究の段階では、治療を始めて半年後に67・９％が禁煙を継続できていました。
　2014年に施行された医薬品医療機器法（旧薬事法）で、医学的データを示せば、ソフトウエアが承認を得られるようになりました。ただし、患者の治療に用いるソフトウエアで承認を取得した事例は、国内ではまだありません。
　アメリカでは先んじて、治療用アプリの利用が広がっています。アメリカのウェルドック（ペンシルベニア州）が開発した糖尿病治療アプリでは、血糖の状態を示す値を下げる効果も示されています。

　２０１７年１０月２日（月）

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