￭ｉＰＳ細胞で３種混合の認知症薬候補を発見 京大など、原因物質の減少を確認

　アルツハイマー型認知症の患者から作ったｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使い、発症の原因物質を減らす薬の組み合わせを見付けたと、京都大学などの研究チームが発表しました。
　既存の３種類の薬を同時に使うと効果があることが、細胞の実験で確認できたといいます。ｉＰＳ細胞を創薬に応用する新たな成果で、アメリカの科学誌「セル・リポーツ」電子版に22日、論文が掲載されました。
　認知症の５割以上を占め、国内の患者数は250万人を超えると推定されているアルツハイマー型認知症は、脳の神経細胞で「アミロイドβ（ベータ）」というタンパク質が作られ、過剰にたまることが主な原因で、脳が委縮し、日時や場所がわからなくなるなどの障害が起きるとされます。
　アミロイドβは発症の10年以上前からたまり、脳の神経細胞などが死滅します。すでに症状を緩和する薬はあるものの、アミロイドβそのものを減らす薬は研究段階で、実用化されていません。
　京大ｉＰＳ細胞研究所の井上治久教授（幹細胞医学）らは、患者の皮膚からｉＰＳ細胞を作って増やし、脳の神経細胞に変化させて培養。既存の1258種類の薬を振りかけ、アミロイドβを減らす薬を探しました。
　その結果、パーキンソン病などの薬「ブロモクリプチン」、ぜんそくの薬「クロモリン」、てんかんの薬「トピラマート」の３種類の薬を同時に加えると、最も効果がありました。患者９人のｉＰＳ細胞から作った脳の神経細胞で試し、48時間後に調べると、アミロイドβの量が３～４割減少。８割減った神経細胞もありました。
　井上教授は、「患者での有効性や投与量はまだわからないが、アミロイドβの量が４割減れば、発症や症状の進行が止まると期待できる。臨床試験につなげたい」と話しています。
　福永浩司・東北大学教授（神経薬理学）は、「すでに使われている薬で効果を見付けた点に意義がある。長期間、安全に投与できる薬の量を調べる必要がある」とコメントしています。

　２０１７年１１月２２日（水）

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