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■がん標準治療の実施率、平均72% 2013年、がん研究センター調査 [健康ダイジェスト]





 国立がん研究センターは29日、全国の病院でがんの標準治療を受けた患者は平均72%だったと発表しました。
 標準治療は、科学的な根拠に基づく現時点で最良とされる治療。2013年にがんと診断された約45万人のうち、胃がんや肺がん、大腸がんなど9項目の治療・検査を調べました。同様の調査結果が初めて公表された2012年分と比べて、4ポイント増えました。
 全国のがん診療連携拠点病院など297施設が協力。がんの種類やステージなどを集めたがん登録と、その患者が受けた治療や検査のデータをもとに分析しました。拠点病院の参加率は68%(前回55%)でした。
 分析した項目ごとの実施率を見ると、肝臓がんの手術前検査は92%、比較的早期の肺がんの手術・放射線療法は89%と高い一方、乳房の切除手術後に再発リスクが高い患者が受ける放射線療法は37%、肺がんの手術後化学療法は44%と低くなりました。
 国立がん研究センター東病院乳腺・腫瘍(しゅよう)内科の向井博文医長は、放射線療法の実施率の低さについて「施設ごとに病理検査の手法が違い、再発の危険性が高い患者でも放射線療法を不要と考える医師がいるためではないか」と話しています。
 この調査では、ほかの病院に移った患者の経過を把握できない点が課題です。向井さんは、乳がんの放射線療法について「ほかの病院での治療を考慮した別の統計を使った調査では、約60%の実施率のものもある」といいます。そのほか、患者側が治療を希望しない、別の病気がある、高齢であるといった理由から、標準治療に至らないケースがあります。これらを踏まえて補正すると、実施率は9項目中6項目で推計90%を超えました。
 調査をまとめた国立がん研究センターの東尚弘・がん登録センター長は、「標準治療をしないという判断が妥当かを各施設や地域で検証してほしい」と指摘し、「調査結果をもとにほかの病院や医師と比べ、自身の診療を振り返る材料にしてほしい」と話しています。
 全国どこでも標準的ながん医療を受けられる「均てん化(平均化)」は、がん対策基本法が掲げる基本的施策の一つ。標準治療の実施率も、均てん化を見る指標の一つとされています。
 国立がん研究センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は、「調査にはすべての拠点病院に参加してもらい、標準治療の実施率の格差をなくしたい。調査への参加を拠点病院の指定要件に入れることも必要だろう」と話しています。

 2017年11月30日(木)
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