￭着床前スクリーニング、今年度にも臨床研究開始へ 日本産科婦人科学会

　体外受精による受精卵の全染色体を検査し、異常のないものだけを母胎に戻す「着床前スクリーニング（ＰＧＳ）」について、日本産科婦人科学会は不妊治療の過程で流産を減らすなどの効果があるか調べる本格的な臨床研究を、早ければ今年度中に始めると発表しました。
　着床前スクリーニングは現在、日本産科婦人科学会が禁止しているほか、命の選別につながるとして倫理的な問題も指摘されていますが、学会では臨床研究の結果を踏まえて、方針を転換して実施を認めるか慎重に判断したいとしています。
　不妊治療で体外受精させた受精卵は、染色体の異常が起きることが原因となって子宮に着床しなかったり、流産したりすることが知られており、着床前スクリーニングは、受精卵の染色体を解析して異常がないものを選んで子宮に戻す技術です。
　日本産科婦人科学会はこれまで、国内では有効性が確認されていないとして認めてきませんでしたが、アメリカやヨーロッパで流産が減り、出生率が上がったとする報告が示されるなどしたため、国内でも実施できるよう方針の転換を求める声が学会の中からも上がり、今年２月から、学会が有効性を確かめる臨床研究を行う準備を始めていました。
　そして学会は９日、定例の会見の中で、着床前スクリーニングの本格的な臨床研究を、早ければ今年度中に開始すると発表しました。
　臨床研究は流産が２回以上起きたり、体外受精が複数回成功しなかったりした女性を対象に行い、流産が減って出生率が上がるか調べ、国内での実施を認めるか協議することにしています。
　着床前スクリーニングを巡っては、染色体の異常で起きるダウン症やターナー症候群などの受精卵は子宮に戻されず、生まれないことになるなど、命の選別につながるとして倫理的な問題が指摘されているほか、流産などを防ぐための染色体の異常を見付ける過程で受精卵の性別がわかってしまうために、男女の産み分けに使われることを懸念する指摘もあります。
　日本産科婦人科学会の倫理委員会の苛原稔委員長は、「まずは有効性を調べるが、倫理的な課題もあり、実施を認めるかは慎重に協議したい」と話しています。

　２０１７年１２月１０日（日）

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