￭発汗計を使った診断、来年４月から保険適用に 信州大などが開発

　信州大学医学部（長野県松本市）の大橋俊夫特任教授らの研究チームは27日、汗の量を簡単に計測するために開発した「発汗計」が2018年４月から保険適用されると発表しました。
　医学部で開発された医療機器が保険適用されるのは全国初といい、病院で患者の診断と治療に幅広く使用されることになりそうです。
　開発した発汗計は22日付で、中央社会保険医療協議会（中医協、厚生労働相の諮問機関）が承認しました。
　汗の量の計測は従来、全身に特殊なセロハン用紙を巻いて加温し、写真撮影で調べていました。患者の負担も大きいため、大橋特任教授らは電子的に簡単に計測する機器の研究、開発を1981年から進めてきました。1991年に医療用具として認可を受けた後も改良を進め、現在は西沢電機計器製作所（長野県坂城町）が製造、販売しています。
　開発した発汗計は、直径２センチほどの装着部を手のひらなどに張り付け、装着面と空気中の湿度差から発汗量を計測する方式で、専用ソフトを入れたパソコンで発汗量の経時変化を観察し、既存の保険適用技術より容易に定量的な測定ができるといいます。保険適用により、パーキンソン病や膠原（こうげん）病など自律神経障害の患者を診断する際の発汗状態の検査などに利用できるようになります。
　大橋特任教授は、「医学部発の医療機器が保険適用まで到達したのは日本で初めて」とした上で、「保険適用で開業医も導入しやすくなる。医療機器は海外メーカー製が多く、開発した機器が輸出されれば地方大学の発展につながる。さらに研究する」と話しています。
　発汗計は医療分野だけでなく、衣料品や化粧品メーカーなどで汗の状況を調べる用途にも利用されています。ストレステストなどにも応用できる可能性もあります。

　２０１７年１２月３０日（土）

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