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■副作用防止、高齢者への薬の処方見直しを 厚労省が医療者向けの指針を作成 [健康ダイジェスト]

 薬を処方されている75歳以上の高齢者のうち、4人に1人は月に7種類以上服用していることがわかり、厚生労働省は21日、必要のない薬が処方されるのを防ぐ医療者向けの指針(ガイドライン)を作成しました。
 厚労省によりますと、医薬品を6種類以上服用した場合は、ふらつきや記憶障害など副作用のリスクが増加するというデータがありますが、一昨年、全国の薬局を対象に行った調査では、65歳以上の高齢者の約7割が月に3種類以上の薬を服用し、75歳以上の4人に1人が月に7種類以上の薬を服用していました。
 高齢者は薬の成分を体から排出する機能が低く、若い人より副作用を起こしやすいため、厚労省は、必要のない薬が処方されるのを防ぐ医師や薬剤師向けの指針を作成しました。
 この中では、多くの薬が処方されるケースとして、高齢者が複数の医療機関を受診し、それぞれで薬が処方されることなどを挙げています。こうした場合、かかりつけの医師や薬局が、処方された薬をすべて把握し、同じ効果の薬が重複して出されていないかや、必要のない薬がないかをチェックすべきだとしています。
 厚労省は、「高齢者本人や家族は、適切な種類の薬が処方されているのか確認するのは難しいので、自己判断で薬の服用を中止せずに、かかりつけの医師や薬剤師に相談してほしい」としています。
 指針は4月以降、自治体を通じて、全国の医療機関に周知されます。

 2018年2月24日(土)

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