■風疹患者、昨年の５倍を超える 新たに127人増え、大流行の兆し

　国立感染症研究所は19日、今年の風疹患者数が昨年１年間の５倍を超える496人になったと発表しました。関東地方を中心に感染が拡大し、患者が１万人を超えた2013年の大流行年前の状況に酷似しており、増加傾向が続けば２年後の東京オリンピック・パラリンピックへの影響が懸念されます。
　国立感染症研究所によると、９月３～９日の１週間に新たに報告された全国の患者数は計127人で、１週間の患者数が今シーズン初めて100人を超えました。都道府県別では東京都が32人と最も多く、次いで、千葉県（27人）、神奈川県（19人）、埼玉県、愛知県（11人）、長野県（５人）が続きました。首都圏の患者が全体の７割以上を占めています。
　流行はすでに34都道府県に及び、全患者数のうち男性が401人、女性は95人。30～40歳代の男性が目立ち、ワクチンの接種歴が「なし」や「不明」が多くなっています。
　政府は東京オリンピック・パラリンピック開催年度までに風疹の「排除」を目指していますが。風疹は複数年にわたって流行が続くことがあり、排除は困難になる恐れもあります。
　風疹は妊娠中の女性が感染すると、生まれてくる赤ちゃんの目や耳、それに心臓などに障害が起きる可能性もあります。風疹の症状は主に発熱や発疹など。症状のない患者の唾液が、くしゃみなどで飛散して感染を広げることもあります。
　国立感染症研究所は今後、妊娠する可能性がある女性は２回のワクチン接種を受けておくとともに、妊婦の家族など周りにいる人で、風疹に感染した経験がなく、ワクチンを２回接種した記録がない人も接種を検討するよう呼び掛けています。また、ワクチンの定期接種がなかった世代の30歳代から50歳代の男性も抗体検査を受けるなどして、ワクチンが必要か十分に検討してほしいとしています。

　２０１８年９月１９日（水）

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