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■全国の健康保険組合、がんや糖尿病重視し歯科後回し 東大が調査 [健康ダイジェスト]

 全国の健康保険組合が、がんや糖尿病など中高年に多い病気の対策を優先させる一方、歯科を重く見ているのは1割未満との調査結果を東京大学の研究ユニットがまとめました。歯科を重視すれば医療費全体の削減が見込まれますが、現実には後回しになっている実態が浮かび上がりました。
 東京大学政策ビジョン研究センター・データヘルス研究ユニットが、健康保険組合のデータを集めた「データヘルス・ポータルサイト」にある「健康保険組合連合会」(健保連、約3000万人)の情報を基に分析。2016年度の1363組合を調べたところ、がんの医療費抑制を重視していたのは513組合、糖尿病なども529組合だった一方で、歯科は128組合にとどまりました。
 健保連によると、歯科の1人当たりの医療費は年間約1万7000円で、がんの約1万6000円や糖尿病の1万3000円より高くなっています。ブラッシングの徹底などの予防策を取れば、加入者自身が健康になる上、医療費全体の抑制にもつながるといいます。
 研究ユニットの古井祐司・特任教授は、「中高年に多い生活習慣病にばかり目が向いている実態がわかった。予防可能な歯の対策にも取り組むべきだ」と話しています。

 2018年11月11日(日)

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