■ｉＰＳ細胞選別、10分の１以下に時間短縮 大日本住友製薬が装置を開発

　人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作製した神経細胞をパーキンソン病患者の脳内に移植して治療する研究を京都大学の研究チームと協力して進めている大日本住友製薬が、移植に適した神経細胞を高速で選別できる装置を開発したことが14日、明らかになりました。
　同社は、移植する神経細胞を保険適用の医薬品として製造販売できるよう目指しており、大量の細胞が必要になる治療の実用化に向け弾みがつきそうです。
　従来は１人のパーキンソン病患者の移植に必要な量の神経細胞を選び出す作業に10時間以上かかっていましたが、10分の１以下となる１時間以内に短縮できるといいます。
　パーキンソン病は、脳内で神経伝達物質ドーパミンを出す神経細胞が減り、手足の震えなどが起こる神経の病気。10月に京都大学医学部附属病院で行われた１例目の医師主導の臨床試験（治験）では、他人のｉＰＳ細胞から作製された神経細胞を、患者の脳に約240万個移植しました。
　大日本住友製薬では、治験の実績を踏まえ、保険適用対象の医薬品として、厚生労働省に製造販売の認可申請を行う方針で、今年３月には大阪府吹田市内にある研究所内に商業用生産施設「ＳＭａＲＴ（スマート）」を完成させました。京都大学ｉＰＳ細胞研究所などから供給されるｉＰＳ細胞をこの施設に運び、細胞を増やしたり、網膜の細胞など目的の細胞に変化させたりして、治療に使える再生医療製品として出荷します。
　同社は、理化学研究所や京都大学、慶応大学などと連携し、加齢黄斑変性や網膜色素変性といった目の病気、パーキンソン病、脊髄損傷をｉＰＳ細胞を使って治療する医療製品の開発を進めています。再生医療を事業の次の柱の１つにしたい考えで、2030年にこの分野で2000億円の売上高を目指しています。

　２０１８年１１月１４日（水）

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