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■胎児の染色体異常を調べる羊水検査、2015年から減少 新型出生前検査利用で [健康ダイジェスト]

 胎児に染色体異常があるかどうかを確認する羊水検査の実施数(推計)が、2015年以降、減少に転じていたことがわかりました。
 妊婦の高齢化を背景に、2014年までの10年は増加の一途でした。採血だけで調べられる新型出生前検査の登場により、新型検査で陰性の場合、母体に負担の大きい羊水採取をしなくてすむようになったためとみられます。
 羊水検査は妊婦の腹部に針を刺して子宮内の羊水を採るため、0・3%の確率で流産の恐れがあります。しかし、染色体異常が起こりやすい高齢妊娠の広がりとともに実施数は増加し、国立成育医療研究センターなどの推計によると、2014年は最多の2万700件に上りました。
 ところが、2015年に2万100件と減少に転じ、2016年は1万8600件とさらに現象しました。胎盤組織を採取し、染色体異常を調べる絨毛(じゅうもう)検査も2016年は減少していました。
 新型出生前検査は2013年4月に臨床研究として始まり、現在92病院が参加。参加病院の多くが加入する団体によると、2018年9月までの5年半に6万5265人が新型検査を受けました。
 対象は35歳以上や、過去に染色体異常の子供の出産歴がある妊婦らで、母親の血液に含まれる胎児のDNA断片からダウン症など3つの病気の可能性を調べます。新型出生前検査で陽性の場合、羊水検査や絨毛検査で最終確認が必要ですが、陰性なら行いません。
 昭和大学病院産婦人科の関沢明彦教授は、「新型検査が浸透すれば、妊婦の負担を最小限に抑え、流産のリスクも減らすことができるだろう」と話しています。

 2019年1月7日(月)

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