■日本病理学会、検査画像にＡＩ導入へ 胃がん判定で正解率８割

　組織や細胞を患者から採取し、がんの有無などを調べる病理検査に人工知能（ＡＩ）を導入しようと、日本病理学会が取り組んでいます。すでに８割近い正解率で胃がんを判定でき、「病理医のサポートができるレベル」にあるといいます。医師不足や見落としミス軽減の救世主として期待されます。
　がんなどが疑われる部位を薄く切り取り、病理医が顕微鏡で調べて病気の確定診断をします。がんの場合は悪性度なども判定し、主治医が治療方針や手術方法を決める参考にします。
　しかし、現状は病理医の人手不足と高齢化が深刻。日本病理学会によると、国内の病理専門医は2012年時点で、医師全体の０・８％に当たる約2500人。平均年齢は50歳を上回ります。日本病理学会の研修認定施設ですら2016年の調査で、病床数が400超の510病院の半数近くで常勤病理医が０～１人でした。
　病理医の過重負担や、それに伴う病変見落としは大きな課題です。100件につき約１件の割合で見落としを含む誤診が生じ、100件につき約５件の割合で悪性度などの判定間違いがあるといいます。医療機関が提訴されたケースもあります。
　そこで、国立情報学研究所（東京都千代田区）と協力し、病理検査を支えるＡＩの利用に乗り出しました。全国の16大学病院や学会支部からデジタル化した11万症例の検査画像計17万枚を集め、病理医が「胃がん」と診断した約1000例の画像をＡＩに学習させました。
　その結果、76・7％の割合でＡＩと病理医の判断が一致するようになったといいます。がんではない画像を26・5％の割合で「がん」と誤認してしまうため、実証実験で精度向上を目指します。
　実証実験は2019年にも、徳島県の３病院と福島県の７病院で開始します。2020年度には滋賀、長野両県の計17病院も参加する予定でえす。各地の中核となる病院に画像を送り、病理医とＡＩの判断を突き合わせます。将来、大腸がんや婦人科系のがんなど他の疾患にも拡大したい考えです。
　開発に携わる京都大病院の吉澤明彦医師（病理診断科）は、「人間とＡＩとで二重に検査画像をチェックできるようになれば、見落としの可能性や訴訟リスクなどによる病理医の精神的な負担も軽減できる」と期待を寄せています。

　２０１９年１月１３日（日）

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