■太平洋のマイクロプラスチック、40年後には４倍か 九州大など予測

　生態系への影響が懸念されている小さなプラスチックのごみ「マイクロプラスチック」について、深刻な研究結果が示されました。日本近海などの太平洋で、2060年ごろまでに、最悪の場合、その浮遊量がおよそ４倍になると予測され、専門家は早急な対策が必要だと指摘しています。
　マイクロプラスチックはプラスチックごみが紫外線や波の力などの影響で大きさが５ミリ以下に細かく砕かれたもので、有害物質を付着しやすい上、魚などが食べることで体内の炎症や摂食障害などを引き起こすため、食物連鎖で生態系に広く悪影響を及ぼす可能性も指摘されています。
　これについて、九州大学や東京海洋大学などの研究チームは、３年前の2016年に調査船を使って日本から南極付近にかけての太平洋上で、マイクロプラスチックを採取して浮遊量を測定。アメリカの研究チームの測定結果や海流の影響などを加味し、50年先までの浮遊量をコンピューターシミュレーションで予測しました。
　その結果、プラスチックごみの海への流出がこのまま増え続けると、夏場を中心に、日本近海や北太平洋中央部などでの浮遊量が最悪の場合、いずれも2016年と比べて、10年後の2030年ごろまでには約２倍に、40年後の2060年ごろまでには約４倍に達することがわかりました。
　特に、2060年ごろまでの予測では、魚が餌を食べなくなったり成長が遅れたりするなど生態系に異常を及ぼす目安とされる「１立方メートル当たり1000ミリグラム以上」に達する海域が、日本周辺などに数多く現れると予測されています。
　調査を行った九州大学応用力学研究所の磯辺篤彦教授（海洋物理学）は、「最悪のシナリオにならないよう使い捨てプラスチックの削減や海への流出を防ぐ対策を先進国・途上国の双方が早急に進める必要がある」と話しています。

　２０１９年１月２７日（日）

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