■高齢者の活力低下状態を測定する機器を開発 健康機器メーカーのタニタ

　健康機器メーカーのタニタ（東京都板橋区）は29日、高齢化に伴って心身の活力が低下した状態を指す「フレイル」の予防につながる体組成計などを発売すると発表しました。カード型の活動量計や脂肪燃焼モニターも商品化し、高齢化が進む日本で健康寿命を延ばすことに力を入れます。
　フレイル予防の体組成計「ＭＣ―780Ａ―Ｎ」は、２月１日に発売します。フレイルが悪化すると、寝たきりや要介護状態に陥る可能性があり、健康を維持する目安として、５年前に日本老年医学会が提唱しました。
　体組成計は体重計のような機器で、高齢者が乗って備え付けの持ち手を握ることで、足の裏や手のひらから微弱な電流を流す仕組みになっており、体重や体脂肪率などとともに、医師がフレイルの診断の指標とするＳMＩ（骨格筋指数）などを測れます。ＳMＩは手や足を動かすための筋肉の量と身長から割り出し、高齢者などが日常生活でどれだけ動けているかなどを示すとされます。販売価格は、税別で70万円。医療機関や健診施設での導入を見込み、初年度に100台の販売を目指すといいます。
　同時に発表した「脂肪燃焼モニター」は、脂肪が消費分解される際に発生する物質のアセトンを測れます。ストローに息を約４秒吹き込むと濃度を計測し、リアルタイムで脂肪の消費を確認できます。フィットネスクラブなどでの需要を想定し、2020年度中にも発売する方針。
　キャッシュカードと同じ大きさで、センサーを内蔵し消費エネルギー量や歩数などを測れる「カード型活動量計」も開発しました。社員証やポイントカードなどと一体化できるのが特徴です。販売価格は税別で１万円以下を予定しており、2019年10月ごろの発売を目指します。
　タニタ開発部生体科学課の深山知子さんは記者発表会で、「超高齢社会になって健康寿命が大事になっている。多くのお年寄りが健康に老後を過ごせるようにつなげていきたい」と話していました。

　２０１９年１月３０日（水）

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