■マイクロプラスチックごみ、国内河川原因の海洋汚染も影響 理科大と愛媛大が調査

　日本近海を漂う大きさが５ミリ以下の微細なマイクロプラスチックの汚染源が、中国や韓国などアジア諸国から漂着したプラスチックごみだけでなく、国内の河川からのごみも影響しているとの調査結果を東京理科大学の二瓶泰雄教授（河川工学）と愛媛大学の研究チームがまとめました。
　日本近海はマイクロプラスチック密度が世界平均より高い「ホットスポット」といわれており、二瓶教授は身近な生活からプラスチックごみを減らす必要を訴えています。
　調査は2015～2018年、中部、近畿地方を除く北海道から沖縄県までの全国29河川の36地点でマイクロプラスチック密度を調べました。９割に当たる26河川の31地点からマイクロプラスチックが検出され、平均すると１立方メートル当たり２・53個で、日本近海の平均３・74個に近くなりました。レジ袋や発泡スチロールの容器などが原因とみられます。
　最大値は千葉県の大堀川の13・６個で、利根川は８・７個、埼玉県の荒川では４・６個を検出。観測地点の人口密度や市街地率が高いほどマイクロプラスチックの密度が高く、都市部での汚染が深刻でした。
　さらに、マイクロプラスチックの大きさの分布を調べると、河川と海でほとんど大きさの差がなく、海に流出する前に相当量のプラスチックが細かく砕けていることが判明しました。二瓶教授によると、熊本市内の河川は2016年の地震の影響で災害ごみが発生したため、数値が高かったとみられます。
　二瓶教授は、「これまではプラスチック製品が海に出てから小さくなったと想定されていたが、陸域でも微細化が進んでいることがわかった。ごみの削減など陸での対策の強化が必要だ」と指摘。「例えばバケツや洗濯ばさみなどのプラスチック製品を長時間屋外に置いていても劣化してマイクロプラスチックとなり、空気中を漂って河川の汚染につながる場合もある。生活の中で意図せずに排出していることもある」と注意を呼び掛けています。
　同種の調査は昨年５～９月、環境問題対策のベンチャー企業ピリカ（東京都渋谷区）も実施しました。関東、関西地方の河川11本26カ所中25カ所からマイクロプラスチックを検出。最大だった大阪市の大川では1立方メートル当たり19・８個に上っており、汚染の深刻さが浮き彫りとなっています。

　２０１９年２月２日（土）

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