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■摂食障害者の半数以上が職場での昼食に心の負担 6割が離職を経験 [健康ダイジェスト]

 治療を続けながら働く摂食障害の患者の半数以上が職場での昼食に心の負担を感じ、症状が悪化したために仕事を辞めた経験があるという患者も60%近くに上るという調査結果がまとまりました。
 この調査は、摂食障害の専門家などでつくる日本摂食障害協会が昨年、インターネットなどを通じて行い、就労経験のある10歳代から60歳代までの患者298人が回答しました。
 摂食障害は、体型へのこだわりやストレスなどが原因で食事がとれなくなる拒食症や、逆に大量に食べてしまう過食症の症状があり、専門家によると全国で数十万人が症状を持っているとみられています。
 調査によりますと、「症状がありながら就労している」と答えたのは72・6%で、多くの患者が生活や通院、過食のため食費がかかるといった理由で完治する前に仕事に就いていました。
 また、摂食障害のために仕事上の困難を感じているか尋ねたところ、79・9%が「ある」と答え、「拒食症でほとんど食べることができないが、昼食に誘われる」とか「過食の衝動が起きるのが怖く、昼食を控えたいが、仲間に誘われ難しい」など、職場での食事が大きな負担だという答えが半数を超えました。
 そして、働いた経験がある患者のうち58・2%が「症状が悪化した」などの理由で「仕事を辞めた経験がある」と答え、治療と仕事の両立に課題がある実態がうかがえました。
 調査を行った日本摂食障害協会の理事で精神科医の西園マーハ文さんは、「無理をして周囲に合わせて食事をして症状が悪化し、入院するケースも出ている」と話しています。そのため、患者と会社が症状を共有して対応を考えることが大切だとしており、「働き方についてよく話し合い、1人で昼食をとることや会食を強要しないことなどを会社に理解してもらうことが大切だ。社会参加は回復する上でも大切なことで、会社側も治療をしながら長く働けるような支えを考えてほしい」と話しています。
 摂食障害の好発年齢は、元来10歳代から20歳代前半の若年女性でしたが、近年では高年齢化が指摘され、働く女性の摂食障害患者は珍しくなくなってきています。

 2019年3月3日(日)

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