■新型インフルエンザの大流行は不可避 ＷＨＯ、対抗戦略を発表

　世界保健機関（ＷＨＯ）は11日、今後10年間にわたりインフルエンザの脅威から世界中の人々を守るための新戦略を発表しました。新たなパンデミック（世界的大流行）の発生は「避けられない」と、ＷＨＯは警告しています。
　ＷＨＯは、インフルエンザの年間の感染者数（大部分は季節性）は世界で約10億人、うち300万～500万人は重症で29万～65万人が死亡しているとして、インフルエンザを公衆衛生における世界最大の難題の一つと指摘。ＷＨＯが今回打ち出した戦略は、2019年から2030年にかけて季節性インフルエンザを予防し、動物から人へのウイルスの拡散を抑え、次のパンデミックに備えることを目的としています。
　インフルエンザの破壊的なパンデミックは、たびたび発生しています。1918年に発生したスペイン風邪では世界で数千万人が死亡。それ以降、世界規模の大流行は1957年、1968年、2009年と３回発生しており、2009年のパンデミックではブタ由来のＨ１Ｎ１型インフルエンザにより世界214カ国で約１万8500人が命を落としました。
　ＷＨＯは多くの人に免疫がない新型インフルエンザのパンデミックは避けられないとして、「これほど相互につながり合った世界では、問題は新たなパンデミックが起きるかどうかではなく、いつ起きるかなのだ」と警鐘を鳴らしています。
　新戦略を立ち上げるに際して、テドロス・アドハノンＷＨＯ事務局長は、「インフルエンザの大流行による損失は、予防費用をはるかに上回る」と指摘。ＷＨＯによると、パンデミックへの備えに必要な費用は１人当たり年間１ドル（約110円）未満とみられるのに対し、パンデミックが発生した場合の対応費用は、およそ100倍になります。
　ＷＨＯは今回発表した戦略で各国に対し、従来の健康事業を強化するとともに、それぞれの状況に応じてインフルエンザ対策計画を策定し、疾病の監視、対応、予防、拡大防止などに力を入れるよう呼び掛けています。
　感染拡大を防ぐ最も効果的な方法としてＷＨＯが推奨しているのが、特に医療従事者やインフルエンザ合併症のリスクが高い人々に毎年予防接種を受けてもらうようにすることです。
　一方でＷＨＯは、より効果的で利用しやすいワクチンと抗ウイルス薬治療を開発する必要性を訴え、研究開発や技術革新、ワクチン改良などを実現するために、関係各所との協力を拡大すると主張。新戦略によるメリットはインフルエンザに限らず、エボラ出血熱など、その他の感染性疾患の検出増加にもつながると述べています。

　２０１９年３月１２日（火）

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