■先天性ＣＭＶ感染症、健康保険で検査可能に 早期治療に期待

　年間約3000人の感染児が誕生し、一部は聴覚などに重い障害が起きる恐れがありながら、見逃しの多さや対応の遅れが指摘されてきた「先天性サイトメガロウイルス（ＣＭＶ）感染症」。新生児の確定診断のための尿検査が昨年から健康保険でできるようになり、治療や療育の可能性が広がると期待されています。
　一方、病気の認知度は低く、誤解に基づく患者差別もあります。専門家や患者会は、「予防にも診断後にも正しい知識が大切」と啓発の重要性を強調しています。
　ＣＭＶは、健康な子供や大人には無害な有り触れたウイルスです。感染者の唾液や尿を通じて排出され、多くの人は乳幼児期に感染し免疫を獲得します。
　しかし、妊娠中に初感染したなどのケースの一部で胎児にウイルスが移行します。毎年生まれる先天性ＣＭＶ感染症児約3000人のうち、1000人程度に難聴や発達の遅れなどの障害が出ると推定されています。症状が目立たない子もおり、確定診断されず適切な対処の機会を逃す例が多いといわれます。
　そうした中、厚生労働省の研究班が新生児の尿での診断法を開発し、生後３週間以内の検査が昨年１月から保険適用になりました。
　茨城県の看護師、藤（ふじ）千恵さん（35歳）は「早く確定診断できるのは朗報」と語っています。2012年生まれの次女（６歳）は先天性ＣＭＶ感染症で重度の聴覚障害がありますが、診断に半年近くかかりました。誕生直後の聴覚スクリーニングは「要再検」で難聴の疑いはありましたが、「羊水が耳に残っているのでは」との医師の言葉や、妊娠・出産とも順調で「まさか」という思いもあり、検査が遅れました。人工内耳により徐々に「聞こえ」を取り戻している娘の姿は救いですが、「もっと早くわかっていれば」と自分を責める気持ちは消えないといいます。
　先天性ＣＭＶ感染症に有効な抗ウイルス薬はあるものの、使用は正式に承認されていません。生後30日以内の治療開始で聴覚障害などの進行を抑えられたとの研究報告を基に、海外では新生児の治療に使われています。しかし、免疫低下などの深刻な副作用があり、使用には厳重な注意が求められています。
　厚労省研究班の岡明（おかあきら）東京大教授（小児科）は、「世界で行われている治療を日本でも可能にするのは重要で、早期診断はその大きな一歩。今後は安全で有効な治療薬の使用法を探る研究が必要だ」と話しています。
　また、先天性ＣＭＶ感染症の認知度は低いのが現実です。厚労省研究班の山田秀人（ひでと）神戸大教授（産科婦人科）らが2014年、全国の妊婦に胎児に影響がある感染症の知識を尋ねたところ、先天性ＣＭＶ感染症を知っていたのは18％にとどまりました。
　山田教授らは感染リスクを減らすための妊婦向け啓発資料を作り、医師や保健師らに活用を勧めています。上の子の育児など、乳幼児と接したらせっけんで手洗いし、子供と食べ物や食器などを共有しないよう強調しています。
　一方、妊婦以外は特別な注意は不要なのに、誤解に基づき患者が差別される例があります。藤さんも全く根拠のない差別に苦しみ、次女の入園が決まっていた保育園が「感染症」との診断書を見て、入園取り消しを伝えてきました。苦労して探した公立保育園では、食事も遊びもほかの子供たちと別にされました。小児科医に「特別な対応は不要」と説明してもらい、１年余りの交渉の末、やっと対応が改まったといいます。
　先天性ＣＭＶ感染症などの先天感染児の母親らでつくる患者会「トーチの会」代表の渡辺智美さんは、「残念な対応はまだあるが、現実には乳幼児の多くがＣＭＶに感染しているので保育園などで隔離する意味は全くない。そうした情報も会のホームページで発信しています」と話しています。

　２０１９年３月１４日（木）

タグ：健康創造塾 ニュース 健康ダイジェスト