■パリ協定目標達成でも猛暑日１・８倍に 気象研究所などが予測

　気象庁気象研究所などの研究チームは産業革命以降の世界の気温上昇が２度に抑えられたとしても、日本で最高気温が35度以上となる猛暑日が発生する頻度が現在の１・８倍に増えるとの予測結果をまとめました。
　温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」では気温上昇を２度未満にすることを目指し、１・５度に抑える努力目標も掲げるものの、達成できないと過去に経験したことがないような猛暑の発生に見舞われるとしています。
　研究チームは、温暖化の影響を評価する気候予測データベースを使い、世界の平均気温と国内で１年間に猛暑日を記録したアメダス観測地点数との関係を導き出し、将来の見通しを評価しました。
　平均気温の上昇が２度（現在からは約１度）だと、猛暑日になる地点が１年間で延べ4000地点以上と１・８倍に、１・５度（現在からは約０・５度）でも延べ3000地点以上と１・４倍となりました。
　温暖化が進む実際の地球と、産業革命前を想定した温暖化していない地球を再現し、昨夏のような猛暑が発生する確率も算出しました。温暖化している場合の約20%に対し、温暖化がない場合はほぼゼロとなりました。
　昨夏のように下層の太平洋高気圧とアジア大陸から張り出した上層のチベット高気圧が「２段重ね」になると、猛暑の発生確率は２倍になるといいます。
　記録的猛暑だった昨夏は、延べ6487地点で猛暑日となりました。今田由紀子・気象研究所主任研究官は、「昨年のような猛暑が頻発し、4000地点を超える年が当たり前のようになる可能性がある。このような情報を発信することで異常気象や温暖化に対する国民の理解が深まると期待している」と話しています。

　２０１９年５月２３日（木）

タグ：ニュース 健康創造塾 健康ダイジェスト