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■ゲノム編集食品「食べたくない」が4割を超える 東京大が意識調査 [健康ダイジェスト]

 生物の遺伝子を効率よく改変できるゲノム編集技術を使い開発した農作物について、東京大学の研究チームが一般市民を対象に意識調査をしたところ、「食べたくない」と答えた人が4割を超えました。
 畜産物では5割を超え、抵抗感を持つ人が多い現状が浮かびました。東京都内で開催された日本ゲノム編集学会で5日、報告されました。
 調査は、東京大医科学研究所の内山正登客員研究員らが昨年5~6月、20~69歳の男女約3万8000人を対象にインターネット上で実施。約1万700人から回答を得ました。
 ゲノム編集された農作物を「食べたくない」と答えた人は43%で、「食べたい」は9・3%にとどまりました。畜産物では「食べたくない」が53・3%、「食べたい」が6・9%で、畜産物のほうが抵抗感が大きい傾向がみられました。
 一方、「どちらともいえない」が農作物で47・%、畜産物で39・8%と判断を迷っている人が多い様子もうかがえました。
 ゲノム編集技術について「全く知らなかった」と答えた人が全体の57・4%で、「聞いたことがある」(33・4%)、「意味を理解している」(9%)の合計を上回りました。「理解している」と答えた人も、狙った遺伝子を改変できるという技術の特性を問う質問で半数が間違えました。
 厚生労働省は、ゲノム編集で特定の遺伝子を壊して開発した食品については安全性審査を行わず、開発業者に届け出だけ求め今夏にも解禁する方針。消費者庁も、ゲノム編集食品の表示の在り方を検討中です。
 研究チームの武藤香織教授(社会学)は、「ゲノム編集に対する社会の認知度や理解度はまだ低く、このまま拙速に解禁すると市民に受け入れられない可能性がある」と指摘しています。

 2019年6月6日(木)

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