■高所得国の死亡原因、がんがトップに 世界規模の健康動向を調査

　高所得国において、がんが心疾患を抜いて死亡原因のトップとなったことが３日、イギリスの医学誌『ランセット』に発表された２つの研究論文によって明らかになりました。論文は10年に及ぶ世界規模の健康動向調査に基づいています。
　全体では中年期の死亡原因のトップは依然として心疾患で、全死亡者の40％以上を占めていました。2017年の心疾患による死亡数は、約1770万人に上るとみられます。
　カナダのケベック州にあるラバル大学のジル・ダジュネ名誉教授は、「高所得国では、心疾患はもはや死亡原因トップではなくなった。世界は種々の非感染性疾患において、新たな疫学転換に直面している」と述べました。
　ダジュネ氏の研究チームによる今回の研究では、がんは2017年における世界の死因第２位で、死亡者数全体の26％を占めたことが明らかになっています。心疾患の罹患（りかん）率は世界的に低下しており、がんは「ほんの数十年以内に」世界の死因トップになる可能性があると、ダジュネ氏は指摘しました。
　今回の研究は、高・中・低所得の国、計21カ国の成人16万人以上を10年間にわたり追跡調査しました。この結果、低所得国の人は高所得国の人に比べ、心疾患が原因で死亡する確率が平均で２・５倍だったこともわかりました。逆に低所得国では、がんや肺炎など非感染性疾患が高所得国に比べて少なかったといいます。
　また、同じくカナダの研究チームによる２つ目の研究では、同じ21か国の患者のデータを調査した結果、いわゆる「修正可能な危険因子」が世界の心疾患原因の70％を占めていることが明らかになりました。修正可能な危険因子には、食事、行動、社会経済に関する因子が含まれるといいます。
　高所得国では、高コレステロール、肥満、糖尿病などメタボリック危険因子が心疾患の原因の40％以上を占めており、疾患決定要因の理由として抜きんでていました。一方、発展途上国では心疾患と家庭大気汚染、偏った食生活、教育水準の低さの間に強い関連性が認められました。
　カナダ・マクマスター大学のサリム・ユスフ教授（医学）は、「低および中所得国の政府は、感染症対策に大きく焦点を合わせるよりも、心疾患を含む非感染性疾患の予防と管理に多くの国内総生産（ＧＤＰ）を割くようにすべきだ」と述べました。

　２０１９年９月４日（水）

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