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■運転やめた高齢者、要介護リスク2倍に 活動量減って健康に悪影響 [健康ダイジェスト]




 
 高齢になって自動車の運転をやめた人は運転を続けた人に比べて、要介護となる可能性が約2倍高くなるとの調査結果を、筑波大などの研究チームが公表しました。高齢ドライバーによる事故が問題になる一方、「移動の手段を失うと、活動量が減って健康度が下がる」といわれており、指摘が裏付けられた形です。
 愛知県に住む65歳以上の男女約2800人に協力してもらいました。2006~2007年時点で要介護の認定を受けておらず、運転をしている人に、2010年8月の時点で運転を続けているか改めて尋ね、認知機能を含めた健康状態を調べました。さらに2016年11月まで追跡し、運転継続の有無と要介護認定との関係を分析しました。
 身体能力や認知機能が落ちれば運転も難しくなりやすいため、こうした事例が結果に混じらないよう、2010年の調査後すぐに要介護となった人は除き、健康状態の違いが影響しないよう統計学的に調整して分析しました。
 その結果、2010年時点で運転をやめていた人は、運転を続けた人に比べて要介護となるリスクが2・09倍ありました。このうち、運転はやめても移動に電車やバスなどの公共交通機関や自転車を利用していた人では、同様のリスクは1・69倍にとどまっていました。一方、運転をやめて移動には家族による送迎などを利用していた人だと2・16倍でした。
 公共交通機関が十分にない地域では、運転ができなくなることで移動の手段が限定されます。活動的な生活が送りにくくなることで健康に悪影響が及んだと考えられるといいます。
 結果をまとめた筑波大の市川政雄教授(公衆衛生学)は、「事故の予防はもちろん大切だが、高齢者に対する安全運転の支援や、運転をしなくても移動がしやすい街づくりといった対策も急ぐべきだ」と話しています。

 2019年9月6日(金)
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