■オリンピック・パラリンピックへ向け感染症対策を 東京都医師会が訴える [健康ダイジェスト]
東京都医師会は、2020年のオリンピック・パラリンピックの訪日外国人旅行者数が約4000万人、１日当たり来場者数が92万人と予想されることから、感染症の流行が懸念されるとして、大会関係者がはしかや風疹のワクチンを接種するなど対策の必要性を訴えました。
東京都医師会の尾崎治夫会長は20日、都内で記者会見を開き、2020年の東京大会に向けて医療や健康の面で必要な対策を説明しました。
この中で尾崎会長は、「一定期間に限定された地域に人が集まる東京大会の時期は感染症が流行しやすく、はやってしまうと、最悪の場合、競技の中止も起きる。はしかや風疹などワクチンで防げる病気は徹底的な対策を練る必要がある」と述べました。
その上で、「ワクチンを打って免疫をつくる期間を考えるとまだ余裕はあり、今からでも遅くない」と述べ、選手やボランティアといった大会関係者がはしかや風疹、侵襲性髄膜炎菌感染症のワクチンを接種するなど対策の必要性を訴えました。
また、全国各地の自治体が選手団や関係者を受け入れるホストタウンとなっていることから、「全国規模で感染症対策を講じる必要がある」と訴えました。
一方、マラソンと競歩の会場が札幌に変更されたことについて、尾崎会長は「北海道や札幌市の医師会から『ノウハウを教えてほしい』といわれている」と述べ、協力する考えを示しました。
２０１９年１１月２０日（水）
東京都医師会の尾崎治夫会長は20日、都内で記者会見を開き、2020年の東京大会に向けて医療や健康の面で必要な対策を説明しました。
この中で尾崎会長は、「一定期間に限定された地域に人が集まる東京大会の時期は感染症が流行しやすく、はやってしまうと、最悪の場合、競技の中止も起きる。はしかや風疹などワクチンで防げる病気は徹底的な対策を練る必要がある」と述べました。
その上で、「ワクチンを打って免疫をつくる期間を考えるとまだ余裕はあり、今からでも遅くない」と述べ、選手やボランティアといった大会関係者がはしかや風疹、侵襲性髄膜炎菌感染症のワクチンを接種するなど対策の必要性を訴えました。
また、全国各地の自治体が選手団や関係者を受け入れるホストタウンとなっていることから、「全国規模で感染症対策を講じる必要がある」と訴えました。
一方、マラソンと競歩の会場が札幌に変更されたことについて、尾崎会長は「北海道や札幌市の医師会から『ノウハウを教えてほしい』といわれている」と述べ、協力する考えを示しました。
２０１９年１１月２０日（水）
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