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■栄養バランスのとれた食事、低所得者ほど少なめ 厚労省調査 [健康ダイジェスト]

 栄養バランスのとれた食事をほとんどしていない人の割合は、年間世帯所得が200万円未満の人の場合、男性で21%、女性で13%に上ることが、厚生労働省の調査でわかりました。年間世帯所得が600万円以上の人と比べると、男性、女性いずれも約2倍の水準でした。低所得者のほうが栄養バランスがとれた食生活を送れていない傾向が浮き彫りになり、対策が急務となっています。
 調査は2018年「国民健康・栄養調査」で、厚労省が14日公表しました。2018年11月に5032世帯を対象に実施し、65%に当たる3268世帯から回答を得ました。
 主食・主菜・副菜を組み合わせた栄養バランスのとれた食事の頻度を聞いたところ、1日2回以上食べることが「ほとんど毎日」との回答は男性45・4%、女性49%と多くなりました。一方、「ほとんどない」との回答も男性12・6%、女性9・4%と一定程度ありました。
 「ほとんどない」と回答した人を年間世帯所得別にみると、200万円未満の人の場合、男性は20・8%に上り、女性も13・4%いました。一方、600万円以上の人の場合、男性は8・9%、女性は」7・7%にとどまり、大幅に少なくなりました。
 主食・主菜・副菜を組み合わせられない理由を聞くと、「食費の余裕がない」と回答した割合が200万円未満の男性は22・1%、女性は28・9%に上りました。600万円以上の男性は7・6%、女性は5・3%でした。
 主食・主菜・副菜を組み合わせて食べることがバランスのよい食事であることを知っている人の割合は、200万円未満の男性の場合81・8%。600万円以上の人に比べ6・4ポイント低く、食に関する知識でも差が出ました。
 健康診断を受けていない人の割合も、600万円以上の男性は17%、女性は26%だったのに対し、200万円未満の男女とも41%と多くなりました。
 厚労省健康課の担当者は、「健康格差を縮小していこうと取り組んでいるが、縮小していない項目もあった。所得による差は周知するだけでは改善しない。啓発の在り方や取り組み方を考えていく必要がある」と話しています。

 2020年1月16日(木)

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