■欧米の平均余命、コロナ禍で第２次世界大戦以来の大幅低下

　イギリスのオックスフォード大学は９月27日公表の論文で、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）により欧米などの2020年の平均余命が、第２次世界大戦後で最も大きく低下したとの研究結果を明らかにしました。とりわけアメリカ人男性の平均余命の低下幅は2019年と比べて２年余と大きくなりました。
　欧米や南米のチリを含む29カ国について分析した結果、22カ国の2020年の平均余命が2019年と比べて６カ月余り低下しました。
　研究チームは、異なる国々での平均余命の低下について、大半がコロナ感染による世界の死者数450万人の公式統計と関連付けできると指摘し、「この研究結果が新型コロナ感染症による直接的な影響の大きさを際立たせているという事実は、多くの国々に与えたショックがいかに壊滅的だったかを示している」と強調しました。
　平均余命は大半の国で、女性よりも男性の低下幅が大きくなりました。男性は15カ国で１年以上平均余命が低下したのに対し、女性は11カ国でした。この結果、過去５、６年にみられた死亡率の改善が悪化に転じました。
　アメリカでは死亡率の上昇が労働年齢や60歳未満の年齢層に主にみられたのに対し、ヨーロッパでは60歳以上の年齢層の死亡率上昇に対する影響度が高くなりました。
　国別にみると、スペインやイタリアなどが第２次世界大戦以来最大のマイナス幅になる一方で、ノルウェーやデンマークなど北欧の一部はマイナスを逃れました。
　研究チームは、「強固な医療システムや都市封鎖など政治的な初期の介入が成功したのではないか」と分析しました。深刻だったのはアメリカで、29カ国で最も平均余命が縮まりました。女性が１・65歳、男性が２・23歳も短くなりました。
　新型コロナは高齢者や基礎疾患を持つ人が重症化しやすく、それだけに社会の問題をも浮き彫りにします。研究チームは、アメリカが最大の下げ幅となった理由に、基礎疾患を持つ60歳未満の多さや、貧富の差による受診機会のばらつきなどを挙げました。

　２０２１年１０月１０日（日）

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