■ｉＰＳ細胞から作製した椎間板組織をラットに移植して再生に成功 阪大、腰痛治療に道

　大阪大学や京都大学の研究チームは1日、人間の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から椎間板（ついかんばん）の中心にある組織を作製し、ラットに移植して組織を再生することに成功したと発表しました。この組織が失われるなどすることで起きる症状（椎間板変性）は腰痛の原因の一つとされ、将来的には腰痛治療への応用が期待できるといいます。２～３年後の臨床試験（治験）実施を目指します。
　試験結果は３月30日、科学誌「バイオマテリアルズ」の電子版に掲載されました。
　国内では約1300万人が腰痛を抱えており、うち20～40％は、脊椎（せきつい）の骨と骨の間にある椎間板が変性し、神経を刺激することなどが原因となっています。変性の多くは、椎間板の中心部分にありクッションの役割を果たす「髄核（ずいかく）」が、加齢や過剰な圧力で変性することで始まると考えられており、治療法はありません。
　研究チームは、すでに開発されているｉＰＳ細胞から軟骨細胞を作る技術を応用し、髄核を構成する細胞に類似した組織を作製。髄核を切除したラットに移植して６カ月間、経過を観察したところ、椎間板の変性を防ぎ、髄核の機能を取り戻す再生効果を確認しました。
　18日の記者会見で、研究チームの妻木範行・大阪大教授（組織生化学）は「今後、大型動物で同様の試験を行い臨床試験を目指したい。将来的な再生医療の候補になる」としています。

　２０２２年４月１９日（火）

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