■オミクロン型後遺症、感染者の約１割で確認 横浜市大病院など７万人超調査

　2022年から流行している新型コロナウイルス感染症のオミクロン型変異ウイルスの後遺症について、横浜市立大病院などの研究チームが、国内外の計約７万人超の感染者に関するデータから発症率などを明らかにしました。後遺症は約１割の患者にみられました。症状別では、だるさが５割と最多でした。
　新型コロナでは後遺症が大きな問題となっており、体調が戻らず職場復帰や通学などに影響が出ています。世界保健機関（ＷＨＯ）は「新型コロナ感染症の発症から３カ月後にも、２カ月以上症状がある」、アメリカ疾病対策センター（ＣＤＣ）は「感染後に１カ月以上続く症状がある」と後遺症を定義しています。
　後遺症の研究や調査については大規模なものが少なく、特に世界で多くの人が感染したオミクロン型でどのような後遺症があるか不明でした。
　そこで横浜市立大病院などの研究チームは１月19日までに公開され、オミクロン型の感染者と後遺症患者の両方のデータが掲載されていた日本とアメリカ、イギリス、スイス、ノルウェー、インドの計７件の論文を解析し、小児を含めた計７万4690人の感染者のデータを調べたといいます。
　その結果、ＣＤＣの定義に当てはまる後遺症は７％の感染者で、ＷＨＯの定義による後遺症は11％の患者で確認されました。研究チームは「インフルエンザなど他の感染症よりも高い比率と推定される」と評価しています。
　後遺症の主な症状をＷＨＯの定義でみると、だるさ50％、頭がぼんやりし集中できないなど頭のもやもや感（ブレーンフォグ）41％、頭痛29％、記憶障害28％、嗅覚障害26％などとなりました。
　一方、ＣＤＣの定義でみると、だるさ53％、睡眠障害25％、せき・たん22％などとなりました。
　研究チームの陳昊（ちんそら）・帝京大病院医師（腫瘍内科学）は、「改めて後遺症に苦しむ患者が多いことが明らかになった。発症するメカニズムの解明を進める必要がある」と話しました。
　研究チームによる研究結果は２月、感染症専門誌に掲載されました。

　２０２３年３月２日（木）

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