■中年期からの体重の増加と減少で認知症リスク 減少でより強い関連

　中年期からの体重の増加と減少ではいずれも認知症のリスクが高くなるものの、体重減少のほうがより強く関連することが、国立がん研究センターなどで行っている多目的コホート研究班の調査でわかりました。高知大の安田誠史教授（公衆衛生学）らのチームが国際専門誌に発表しました。
　研究班は、特定の保健所管内に住む人を通じて、生活習慣と病気の関連を調べています。今回は、1990年と1993年に秋田県、茨城県、長野県、高知県、沖縄県に居住していた40～59歳の約３万7000人を対象に、研究開始から10年間の体重の変化と、認知症を発症するリスクを分析しました。介護保険情報に基づき、2016年までに約3000人が認知症と診断されたことを把握しました。
　分析の結果、10年間で体重の変化がなかった人を基準とした認知症のリスクは、体重がおおむね４％より増加した男性は１・23倍、女性は１・21倍だったのに対し、おおむね３％以上体重が減少した男性は１・49倍、女性は１・51倍となり、増加した人より減少した人のほうがリスクが高くなりました。男女差はみられませんでした。
　研究班によると、肥満の人は動脈硬化や血糖値を下げるインスリンの効きの悪化、蓄積した内臓脂肪から放出される炎症性物質などの影響で認知症のリスクが高まるとされていますが、体重減少と認知症の関連ははっきりとわかっていません。
　研究班の安田教授は、「認知症の症状が現れる前に脳内の変化が起こり、嗅覚の変化や意欲の低下で食事の摂取量が減ることが考えられる。体重減少が認知症を起こすのではなく、認知症の兆候の可能性があり、早期発見のために中年期の体重減少に注意を払う必要がある」と指摘しています。

　２０２４年５月１４日（火）

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