■パーソナルトレーニング、６年で骨折などの事故が209件発生

　運動不足解消やダイエット、筋力アップなどを目的にトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」について、昨年までの６年間で骨折などの事故が209件発生し、うち約３割で１カ月以上の治療が必要なケースだったことが、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）のまとめでわかりました。消費者事故調は実態調査を続けており、今後具体的な事故防止策を打ち出す方針です。
　パーソナルトレーニングを巡る事故が重なったことを受け、消費者事故調は2023年５月から実態調査を開始。2018～2023年に報告されたスポーツジムなどに絡む事故は505件で、このうち209件が１対１で指導を行うパーソナルトレーニング中の事故でした。消費者事故調がジムなどでの事故件数を公表したのは初めて。
　近年の筋トレブームやコロナ禍で定着した「密」を避ける生活スタイルの影響で、パーソナルトレーニングの利用者は年々増えているとみられます。それに伴い、2018年に14件だった事故件数も2019年、2020年はいずれも20件台となり、2021年は30件を突破。その後も2022年に58件、2023年に50件と増加傾向です。
　年代別では40歳代が最多の51件で、50歳代の41件、30歳代の37件、20歳代の33件と続きました。60歳代以上も35件に上ります。女性が全事故の９割超を占めました。
　209件のうち、治療期間は１カ月以上が61件と全体の29％を占めます。１週間未満が44件、３週間～１カ月が23件、１～２週間が21件。トレーナーに指示された動作をしたら腰椎を圧迫骨折したり、膝の靱帯（じんたい）を損傷したりした事例もありました。
　パーソナルトレーニングには現在、法的な定義や法制度がなく、専門知識を学んでいないトレーナーが自己流で指導することもあるとみられます。
　消費者事故調の中川丈久委員長は、「トラブルが多様で注意喚起が困難だが、これからも事故は増えていくと予想できる。無理な指導にもまじめに取り組むような人ほど冷静になって気を付けてほしい」と呼び掛けています。　

　２０２４年６月８日（土）

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