■高齢者の要介護認定減少、社会参加増え若返りか

　2010年度の高齢者と比べて2016年度の高齢者は要介護の認定を受けるリスクが約25％減少し、若返っているといえるとの分析結果を、日本福祉大健康社会研究センター（名古屋市）の研究チームがアメリカの医学誌に発表しました。
　日本の高齢者はここ10年から20年で体力の向上や健康寿命の延伸で若返っているとされていますが、それを裏付けるデータだとしています。
　研究チームは、日本老年学的評価研究（ＪＡＧＥＳ）という研究事業が調査対象とする全国５市町のデータを使い、要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者について、2010年度は約２万3000人、2016年度は別の約２万6000人をそれぞれ３年間追跡。双方のグループで要介護２以上の認定を受けた割合を比較し、要介護認定の発生リスクとその要因を分析しました。
　その結果、65〜74歳の前期高齢者では、2016年度に調査対象になったグループは2010年度のグループと比べて、要介護認定の発生リスクが25％低下、75歳以上の後期高齢者では27％低下していました。
　就労やボランティア、スポーツや趣味の団体への参加といった社会参加と、社会参加によって改善が期待される要因を調整して分析したところ、発生リスクの差が見られなくなりました。
　研究チームの渡辺良太主任研究員は、社会参加が増えたことや、それによって外出頻度、歩行時間、うつ、友人と会う頻度が改善したことが要介護認定の発生リスクの低下に関連していた可能性を指摘し、「高齢者の社会参加を増やす取り組みが若返りをさらに促進するかもしれない」と話しています。

　２０２４年８月７日（水）

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