■厚労省、入院中の抗菌薬使用に手引 効果の評価と適切な薬への切り替えが重要と強調

　薬が効かない細菌である「薬剤耐性菌」の発生を抑えようと、厚生労働省は、2017年に初版を出した抗菌薬（抗生物質）使用に関する医師向けの手引に２度目の改訂を行い、新たに入院患者への対応を加えた第３版を公表しました。
　抗菌薬は、投与する種類や量、期間、タイミングなどが適切でないと、治療効果が出ないだけでなく薬剤耐性菌を増やす要因にもなるとされます。
　手引の新規追加部分は、入院患者の発熱や下痢などの症状が感染症によるものかどうかを判断するポイントや、感染症の重症度を評価する目安などを紹介し、抗菌薬を使用する際の注意点を詳しく解説しています。
　特に、抗菌薬治療の開始後には、効果を必ず評価し、必要に応じてより適切な薬に切り替えることの重要性を強調しました。
　従来の手引は、国内の抗菌薬使用量の多くを占める、診療所の外来で処方される内服薬（飲み薬）を減らすことに重点を置いていました。実際、2020年までの５年間に約30％減ったことが、国立国際医療研究センター病院の集計で明らかになっています。
　一方、病院の入院患者に点滴で投与される抗菌薬は、同じ５年間に数％しか減っていません。
　厚労省の作業部会で手引の作成にかかわった具芳明東京医科歯科大教授（感染症内科）は、「入院患者は一般に症状が重いため、確実に投与でき効果も高い点滴薬を使うことが多くなるが、患者の状態を丁寧に評価すれば、投与期間を短くしたり、耐性菌の発生につながりにくい適切な薬に変更したりすることは可能だ」と指摘。その上で「手引を診療時に参照するだけでなく、スタッフの教育にも活用してほしい」と話しています。

　２０２４年８月１３日（火）

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