■配偶者の心血管疾患でパートナー認知症リスク１・３倍 日本の高齢夫婦９万3000組を６年間追跡

　アメリカのボストン大学の古村俊昌氏らは、全国健康保険協会（協会けんぽ）の医療レセプトデータを用いて、日本の高齢夫婦９万3000組以上を対象に、配偶者の心血管疾患（ＣＶＤ）発症とパートナ６ーの認知症発症との関連を検討。最大年間追跡した結果、配偶者がＣＶＤを発症しなかったパートナーと比べ、発症したパートナーでは認知症のリスクが１・３倍に上昇した と「ＪＡＭＡ　Ｎｅｕｒｏｌ」（2024年８月26日オンライン版）に報告しました。
　疾病対策では早期発見や予防が重要ですが、研究の多くは個人を対象としており、家族や世帯全体に着目した報告は少なくなっています。 古村氏らは以前、配偶者がＣＶＤを発症した場合、パートナーのうつ病リスクが上昇することを報告しています。
　個人レベルではＣＶＤは認知症発症の重要な危険因子であると報告されているものの、個人のＣＶＤがパートナーの認知症リスクに影響するかどうかは明らかではありません。
　そこで古村氏らは今回、日本最大の保険者である協会けんぽの医療レセプトデータから、65歳以上の夫婦９万3396組（平均年齢68・８歳）を抽出。2016～21年度の最大６年間追跡し、配偶者（被扶養者）のＣＶＤ（脳卒中、心不全、心筋梗塞）がパートナー（被保険者）の認知症リスクに及ぼす影響を検討しました。
　解析の結果、配偶者がＣＶＤを発症していないパートナーと比べ、発症したパートナーは認知症の発症リスクが１・３倍に上昇しました。
　配偶者のＣＶＤとパートナーの認知症リスク上昇との関連に、性や年齢などの属性による違いは認められませんでした。
　今回の結果に関して古村氏らは、認知症への効果的なケアの提供において、家族全体に着目してリスク要因を検討することの重要性を指摘。その上で、同氏は「世帯全体を対象とした研究は世界的にも限られるため、より効果的な施策の開発につながる知見を創出していきたい」と述べています。

　２０２４年９月１８日（水）

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