■インフルエンザ患者数は前週から減少も、今後Ｂ型流行の可能性

　厚生労働省は１月31日、全国約5000カ所の定点医療機関から直近（１月20～26日）の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関当たり11・06人（前週18・38人）だったと発表しました。全都道府県で前週を下回り、２週連続の減少となりました。全国の医療機関をインフルエンザで受診した患者数は推計約38万6000人で、前週（約64万5000人）の約６割にとどまりました。
　都道府県別では、山形県が25・31人（前週26・83人）で最も多くなりました。以下、新潟県20・62人（同22・72人）、石川県19・15人（同31・81人）、沖縄県18・77人（同33・30人）などとなっているほか、愛知県で12・08人、大阪府で６・66人、東京都で６・６人などとなっています。警報レベルの基準となる「30人」を上回った都道府県はなかったものの、流行は続いています。
　定点医療機関から報告された新たな入院患者数は1308人で、前週（2708人）を３週連続で下回りました。また、保育所や小学校など1596施設（前週1494施設）で、休校や学級・学年閉鎖の措置が取られました。　
　１月26日までの直近５週間で流行しているのは、2009年に新型インフルエンザとして感染が広がったＨ１Ｎ１（Ａ型）で、93％を占めています。
　日本感染症学会は、例年春先にかけて流行するＢ型の感染拡大に備え、ワクチン未接種の人に、これからでも接種することを勧める提言を発表しました。高齢者や重症化リスクのある人には早期の受診や治療を推奨。マスク着用や手指衛生などの感染対策に関する意識が低くなったことが、今回の流行につながった可能性があると指摘しました。

　２０２５年２月１日（土）

タグ：健康創造塾 健康ダイジェスト ニュース