￭ほくろ消しに新手法、色素作る細胞を高圧処理で破壊 関西医科大が臨床研究

　関西医科大学（大阪府枚方市）などの研究チームは２日、黒い色素を作る細胞を死滅させることで、ほくろを消す手法を開発したと発表しました。生まれ付き大きなほくろを持つ人を対象に、この手法を使ってほくろを消す臨床研究を始めました。
　ほとんどのほくろは、皮膚にある母斑（ぼはん）細胞が作るメラニン色素によって黒く見えます。研究チームは、母斑細胞をなくせば色素が作られず、すでにある色素も体内に吸収されて、ほくろが消えると仮定。大きさが20センチ以上のほくろを持つ「先天性巨大色素性母斑」の人のほくろを使って検証しました。
　１センチ四方のほくろの組織を2000気圧の高圧に10分間さらし、皮膚の主要成分のコラーゲンなどを損傷することなく自然のまま残し、母斑細胞を含む細胞を破壊。その後、拒絶反応が起きないマウスに移植して様子を見ると、半年後から白っぽくなり、１年後にはほぼ黒い色素が消えました。高圧処理をせずに移植した組織は、１年後も色が変わりませんでした。
　関西医科大の森本尚樹准教授（形成外科学）によると、母斑細胞がメラニン色素をつくることは知られていましたが、どうすればほくろを消せるかは十分検証されてこなかったといいます。
　ほくろを消すためによく用いられるレーザーは、メラニン色素が標的で、生き残った母斑細胞で再発することが少なくないため、森本准教授らは今回の手法で、２万人に１人ほどの割合でいるとされる先天性巨大色素性母斑の人のほくろを消す臨床研究を開始。切り取ったほくろの組織を高圧処理して元に戻し、自家培養表皮と組み合わせて皮膚を再生する手法を昨年から10人に実施し、経過を調べています。
　森本准教授は、「人では３カ月後ぐらいから色素が消え始める。先進医療で使えるように、来年から新たな臨床研究を始めたい」と話しています。
　研究成果は、アメリカの科学誌「プロスワン」に掲載されました。

　２０１７年１１月３日（金）

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￭今冬のインフルエンザワクチン、医師の65％が「足りない」 東京保険医協会が調査

　インフルエンザは例年、11月末から全国的な流行が始まりますが、東京都内5500人の医師で構成する東京保険医協会では、会員からインフルエンザワクチンの入荷が遅れているなどの連絡を受け、10月17～27日に小児科と内科の医師3510人に緊急アンケートを実施し、744人の医師から回答を得ました。回収率は21％。
　それによると回答した小児科の75％、内科の64％が「インフルエンザワクチンが足りない」としており、全体では65％が不足を認識していました。67％の医師が前年に比べインフルエンザワクチンの納入量が少ないとしており、具体的には「２割減」とする声が27％、「３割減」が21％、「５割減」も14％だといいます。
　対策としては、「ふだん診ている患者を優先し、新規希望者は断っている」が21％、「定期接種の高齢者を優先している」が14％、「１回目を優先して２回目を待たせている」が８％、「大人の接種は見合わせている」が３％、「全面的に対応不能」が４％。「例年通り接種できている」は、33％でした。
　東京保険医協会は、インフルエンザワクチンの不足の背景として、今シーズンに製薬メーカー４社が製造するインフルエンザワクチンの本数は約2528万本と、昨シーズンより製造本数が265万本少なく、昨シーズンに実際に使用された約2642万本を114万本下回る水準にあることを挙げています。ワクチンの製造株を決定する厚生労働省の通知が遅れたのが一因としています。なお、インフルエンザワクチンの不足は過去にも起きているといいます。
　また、東京保険医協会では11月１日付で、厚労省に供給不足の実態調査や、不足の解消を求める要望書を送っています。
　厚労省は、11月から出荷量が徐々に増える見通しであるほか、一部のインフルエンザワクチンの検査を前倒しして製薬メーカーが出荷を早められるよう対策をしているとしています。また、厚労省は医療機関に対し、13歳以上の人へは１回の接種を徹底することや、必要以上のインフルエンザワクチンの発注をしないようすでに通知しています。

　２０１７年１１月３日（金）

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￭がんの緩和ケア、医師の知識が７年間で14％増 厚労省研究班が調査

　厚生労働省の研究班は２日、がん患者の苦痛を和らげる緩和ケアについて、医師の知識が2015年までの７年間で14％増えたとする調査結果を発表しました。
　厚労省は2008年から緩和ケア研修会を開催するなど、医師の技能向上に取り組んできました。研究班は、「一定の成果が出ている」と分析しています。
　2015年に無作為で選ばれた全国のがん治療に携わる2720人の医師が、痛みの管理の仕方など緩和ケアの問題に解答。研究班が同じ調査をした2008年と正答率を比較した結果、100点満点に換算すると、平均点は68点から78点に上がっていました。緩和ケアを行う医師の困難感も点数化したところ、同期間に６％減少していました。
　研究班は2015年の分析対象の医師のうち、厚労省が推進する緩和ケア研修会の受講の有無で、医師の知識レベルを比較。受講した619人の医師の平均点は86点に対し、受講していない619人の医師は74点にとどまりました。
　厚労省は2007年度に始まったがん対策の指針「がん対策推進基本計画」に基づき、緩和ケアの提供体制の構築に取り組んできました。研究班は、「今後は患者や家族への効果を明らかにする必要がある」と話しています。

　２０１７年１１月３日（金）

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￭明星食品、カップ麺67万4000食を自主回収へ 無許可の施設で具材を加工

　明星食品（東京都渋谷区）は３日、カップ麺約67万4000食を自主回収すると発表しました。
　回収対象は、「明星一平ちゃんしょうゆ味」、「明星一平ちゃんとんこつ味」、「明星チャルメラカップバリカタ豚骨」、それに「セブンプレミアムスープが決め手の中華そば」の４商品の一部。
　カップ麺の具材のチャーシューを作っている福島県の会社が、食肉製品製造業に関する保健所の営業許可がない工場や施設で加工を行っていた疑いがあるため、回収します。
　明星食品は、「食べても健康に影響を及ぼすことはない」と説明しています。
　問い合わせは明星食品お客さまセンター（電話[phone]）。

　２０１７年１１月３日（金）

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