￭抗がん剤治療に伴う脱毛、抗酸化物質配合のジェルで抑制 大分大とアデランス

　大分大学と総合毛髪企業のアデランス（東京都新宿区）は14日、抗がん剤治療に伴う脱毛を抑えるため共同で実施してきた臨床研究の結果を発表しました。抗酸化物質を配合したジェルを使用し、乳がん患者に脱毛抑制効果を確認できたといいます。
　大分大の北野正剛学長は、「化学療法を受けたがん患者にとって、日々の生活にかかわる外見は大変重要なファクターだ。今も脱毛は患者にとって苦痛のままであり、少しでも早く止めたい」と話しました。
　研究を主導した大分大医学部の猪股雅史教授によると、抗酸化・抗炎症作用を持つ「新規αリポ酸誘導体」を活用しました。抗がん剤投与の副作用で現れる毛根部分の炎症を抑える効果があり、脱毛抑制と発毛促進の両方を期待できるといいます。
　共同研究は2013年から進めており、2014年７月から2015年５月にかけて、20～80歳の女性患者100人を対象に臨床試験を実施しました。抗がん剤治療と併せて毎日、頭皮とまゆ毛にジェルを塗り続けたといいます。
　女性患者がジェルを塗った期間は、12週間と24週間の２パターン。抗がん剤をやめてから３カ月が経過した時点で、頭皮部分の50％以上が脱毛している人の割合を調べた結果は、いずれのパターンも２割以下で、何もしない場合は８割になったといいます。
　日本臨床毛髪学会常任理事で、今回の研究の橋渡しをした「別府ガーデンヒルクリニックくらた医院」（別府市）の倉田荘太郎院長は、「男性型脱毛でも炎症が起こっていることがわかっている。ほかの脱毛にも効果が得られる可能性がある」との見方を示しました。
　アデランスは同日、大分大と契約を締結し、抗酸化物質を配合したジェル製品の製造・販売権を取得。来年早々にも、頭皮ケア用の化粧品として製造・販売する方針を明らかにしました。女性患者を始め、髪の悩みを抱える消費者への浸透を目指します。
　当面、国内の医療機関に設けているアデランスのヘアサロンで販売します。通販サイトも含めたほかのルートでの販売も、検討していくといいます。

　２０１７年１２月１８日（月）

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￭ダニ媒介脳炎ウイルス、北海道だけではなく全国に存在か 北海道大学などが調査

　北海道特有の病気と考えられてきた「ダニ媒介脳炎」という感染症について、北海道大学などの研究チームが調査を行ったところ、本州などでも野生のイノシシなどが原因となるウイルスに感染していた可能性があることがわかりました。
　研究チームは、ウイルスが全国に広く存在する恐れがあることを示す結果だとして、さらに詳しい調査を行うことにしています。
　国立感染症研究所によりますと、ダニ媒介脳炎は、ウイルスを持ったマダニにかまれることで発症するウイルス性の感染症で、重症化すると脳に炎症が起き、発症した患者の死亡率は約30％とされています。
　国内ではこれまでに４人の患者が確認されていますが、いずれも北海道に住んでいたことなどから、これまでは北海道特有の感染症と考えられてきました。
　北海道大学と国立感染症研究所の研究チームは、昨年までの過去16年間に愛媛県や京都府など西日本を中心とする19の府県で捕獲された野生のイノシシやクマ合わせて299頭から採取した血液サンプルを分析したところ、全体の13％余りに当たる合わせて40頭から、ダニ媒介脳炎のウイルスに感染した可能性を示す抗体が検出されたということです。
　抗体が検出されたのは10の府県の血液サンプルで、このうちイノシシについて都道府県別でみると、広島県で４頭中３頭、愛媛県で41頭中６頭、高知県で６頭中２頭でした。
　北海道大学の好井健太朗准教授は、「北海道からウイルスが拡大しているというよりも、本州に古くから存在することに今、気付いているということかもしれず、さらに精度を高めた調査を行っていきたい」と話しています。
　また、国立感染症研究所の林昌宏室長は、「原因不明の感染症にこうした病気が含まれている可能性もあり、実態の解明を進める必要がある」と話しています。
　ダニ媒介脳炎は、蚊が媒介する日本脳炎と同じ分類のフラビウイルスによる感染症で、フラビウイルスを持つマダニにかまれることで感染します。マダニは民家など人の管理の行き届いた場所には、ほとんどおらず、森林や沢に沿った斜面、牧草地などに生息。
　感染すると１週間から２週間程度の潜伏期の後、発熱や頭痛、それに筋肉痛などのインフルエンザのような症状が現れ、その後、症状はいったんなくなります。２日から３日ほどして脳に炎症が起きて、マヒやけいれん、知覚異常などの症状が出て死亡するケースもあり、発症した患者の死亡率は約30％とされています。
　有効な治療法はなく、患者は痛みや炎症を抑える対症療法を受けることになりますが、脳炎が起きた場合には回復してもおよそ半数の患者に手足のマヒなどの重い後遺症が残るということです。
　厚生労働省と北海道によりますと、国内では1993年以降、昨年８月と今年７月にいずれも北海道に住む40歳代と70歳代の男性が相次いで死亡するなど、北海道で合わせて４人の患者が確認されています。
　一方、同じフラビウイルスによる感染症は海外では知られており、ロシアからヨーロッパまで広い範囲で患者が確認されています。海外ではワクチンが製造されていて、感染前に接種することで感染や重症化を予防することが可能だとされています。

　２０１７年１２月１８日（月）

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￭渡航者の健康監視の徹底で、エボラ出血熱など防止を 総務省が厚労省に勧告

　総務省行政評価局は15日、エボラ出血熱や中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）といった感染症の侵入を防ぐための水際対策とまん延防止策に関し、行政評価の結果をまとめました。
　流行しているアフリカや中東の一部の国への渡航歴があり発熱などの症状が出ている入国者に対し、毎日体温を測って空港や港にある検疫所に報告するよう義務付ける「健康監視」について、罰則の適用を含め実施を徹底するよう厚生労働省に勧告しました。
　総務省は、2020年東京五輪・パラリンピックに向けて訪日客の増加が見込まれる中、感染症が国内に侵入するリスクも増していると判断。2015～2016年にエボラ出血熱とＭＥＲＳの健康監視の対象者となった計911人について調べたところ、約６割の人が報告をしなかったり、報告が遅れたりしていたことが明らかになりました。
　総務省は、検疫所への報告の重要性が十分に認識されていないと分析。報告を怠った場合、懲役６月以下または罰金50万円以下の罰則を科すとの規定が2003年に検疫法に盛り込まれましたが、実際に適用された事例はなく、厚労省に徹底を求めました。
　厚労省は、「勧告の内容を真摯（しんし）に受け止めた上で、渡航歴の申告の周知徹底や感染症患者の搬送体制の総点検を行うなどして適切に対応していく」などとコメントしています。

　２０１７年１２月１８日（月）

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￭女性用レギンス「短期間で減量」と不当表示 通販会社に措置命令

　「はけば体重が落ちる」などと根拠のないダイエット効果をうたって、商品の女性用レギンスを宣伝したのは景品表示法違反（優良誤認）に当たるとして、消費者庁は14日、通信販売会社「ＳＡＫＬＩＫＩＴ（サクライキ）」（大阪市中央区）に対し、再発防止を求める措置命令を出しました。
　調査した公正取引委員会によると、商品はＳＡＫＬＩＫＩＴが企画販売する「ＣＣ＋　ＤＯＷＮ　ＬＥＧＧＩＮＧＳ（シーシープラスダウンレギンス）」（税抜き2980円）。
　ＳＡＫＬＩＫＩＴは自社サイトで2016年５月～2017年４月、商品を「異常なスピードで体重が落ちる。３日でマイナス５キロ」「14日以内に全身の脂肪を削（そ）ぎ落とす」などと宣伝。着用前後の体形を比べた写真や「一気にウエストが６センチ細くなった」との体験談を掲載していました。
　しかし、実際にはダイエット効果を裏付ける根拠はなく、写真は無関係の海外サイトから引用し、体験談も捏造（ねつぞう）していたことを認めたといいます。商品は期間中に少なくとも１万点以上販売されたとみられ、消費者庁は不当表示に伴う売上額が5000万円以上の場合に対象となる課徴金納付命令も視野に調査を続けています。
　ＳＡＫＬＩＫＩＴの担当者は、「景品表示法の理解が不十分だった。再発防止に向けて対応を検討したい」と話しました。購入者への返金などの対応は、検討中といいます。
　信用調査会社によると、2017年３月期の売上高は約６億円。

　２０１７年１２月１８日（日）

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