■たばこ１日１本でも、心筋梗塞リスク１・５倍 喫煙に安全なレベルなし

　たばこを１日１本でも吸う人は、全く吸わない人に比べて心筋梗塞（こうそく）や脳卒中などの危険性が約１・３〜１・６倍に高まるとする研究結果を、イギリスのロンドン大学などの研究チームが発表しました。研究チームは、「病気のリスクを下げるには、たばこの本数を減らすのではなく禁煙するべきだ」としています。
　1946年〜2015年に発表された55本の研究論文から喫煙者のデータを分析し、１日当たりの喫煙本数を１本、５本、20本に分類し、病気になるリスクを全く吸わない人と比較しました。
　心筋梗塞など冠動脈疾患のリスクは、たばこを１日１本吸う男性は１・48倍、女性で１・57倍でした。１日５本吸う男性では１・58倍、女性では１・76倍に高まり、１日20本吸う男性では２・04倍、女性では２・84倍に高まりました。１日20本吸っていた人が１本に減らしても、リスクは20分の１に下がることはありませんでした。
　脳卒中のリスクは、たばこを１日１本吸う男性は１・25倍、女性は１・31倍でした。１日５本吸う男性では１・30倍、女性では１・44倍に高まり、１日20本吸う男性では１・64倍、女性では２・16倍に高まりました。
　大阪国際がんセンターの田淵貴大（たかひろ）・疫学統計部副部長は、「喫煙に安全なレベルはないと改めてわかった。加熱式たばこで考えると、有害物質が少なくても、人体への害がそれほど減らない可能性を示している」と話しています。

　２０１８年３月４日（日）

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■新出生前診断、実施する施設拡大へ 臨床研究を終了し一般診療に

　妊婦の血液で胎児の染色体異常を調べる新出生前診断（ＮＩＰＴ）について、日本産科婦人科学会は３日、全国約90の認定医療機関で実施している臨床研究を終了し、一定の条件を満たした病院での一般診療とすることを決定しました。　　
　検査結果を説明する支援体制の整備など病院側が満たすべき条件は、変わりません。臨床研究の手続きを避けていた医療機関の中には、実施に踏み切る所が出て施設拡大にもつながりそうです。
　新出生前診断は妊婦の血液を流れる胎児のＤＮＡから、ダウン症、エドワーズ症候群、パトー症候群を引き起こす３つの染色体異常を判別します。採血だけで簡便に判別できますが、中絶などの命の選別につながりかねないという懸念があります。
　日本産科婦人科学会は2013年に、新出生前診断に関する指針を作成。病院が詳細な計画を立て倫理審査などをすることを条件とする臨床研究として、大学病院や総合病院など89施設で実施してきました。昨年９月までの４年半でに５万1139人の妊婦が新出生前診断を受け、胎児の染色体異常が確定した700人のうち97％に当たる654人が人工妊娠中絶を選択しました。
　学会は３日の理事会で、新出生前診断を臨床研究での実施に限定していた条件をなくする方針を決めました。遺伝子検査の内容を説明する専門家「遺伝カウンセラー」による支援体制の整備や、羊水検査などを実施できるといった病院が満たすべき条件は、維持するといいます。
　対象者についても、35歳以上とする年齢制限や、超音波検査などで胎児の染色体異常が示唆された場合などの条件をすべて維持する見通し。20万円を超える検査費用は保険適用されず、患者の自己負担です。
　学会は今後、実際に実施施設を認定する日本医学会と協議し、新たな条件に変更する時期などを決めます。背景には、学会の認定を受けずに検査を実施している民間の医療機関の存在もあります。このような検査は法律での制限はなく、学会が作成した指針に沿って医療機関が実施していますが、指針に強制力はなく、認定を受けていない民間の医療機関では、専門家による十分なサポート体制がありません。妊婦が混乱するもとで、中絶の増加につながる可能性があります。
　日本産科婦人科学会の久具宏司倫理委員会委員は３日の理事会後に記者会見し、「検査への理解も進みつつあり、今回の変更で少しでも実施施設が増えてほしい」と述べ、実施施設のない空白域を減らすためにも拡大に踏み切ったことを明らかにしました。

　２０１８年３月４日（日）

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■コンタクト外さず脳死判定し、眼球摘出 厚労省検証会議「脳死判定は妥当」

　昨年８月、兵庫県の県立病院で脳死判定を受けた40歳代女性から摘出された眼球にソフトコンタクトレンズが装着されたままになっていた可能性があると２日、厚生労働省が公表しました。脳死判定で角膜の反射を確認する際、伝わる刺激が弱まった恐れがありますが、厚労省の検証会議は「脳死と判定したことは妥当」と結論付けました。
　厚労省によると、女性は昨年８月３日、くも膜下出血のため兵庫県の県立病院で脳死と判定されました。脳死判定をするには角膜の反射をみる検査が５種類あり、県立病院はいずれの検査も行った上で脳死と判定し、心臓や肝臓などとともに眼球を摘出しました。
　しかし、摘出した眼球が提供された兵庫アイバンクで、角膜にソフトコンタクトレンズが着いたままだったことが判明し、厚労省などに連絡しました。
　脳死判定した県立病院の医師は、「コンタクトレンズは付いていなかった」と話しており、わかりにくい箇所にずれていたか、眼球にかなり密着した状態になっていた可能性があります。
　マニュアルでは、脳死判定に必要な角膜反射の観察は、角膜を露出させて行うこととなっています。厚労省の検証会議は「コンタクトの影響で脳死判定の際に角膜に伝わる刺激が弱まった恐れがあり、不適切」と指摘しましたが、他の検査が正しく行われており脳死と判定したことは問題ないとしました。
　厚労省は臓器提供を行う全国の施設に、マニュアル順守の徹底を求める通知を出しました。

　２０１８年３月４日（日）

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■「エイズは死に至る病」と５割以上が誤解 内閣府世論調査

　「エイズは死に至る病」と誤解している人が５割以上いることが、内閣府が２日に発表した世論調査で明らかになりました。かつて「不治の病」のイメージが強かったエイズには現在ではさまざまな治療薬が開発されていますが、内閣府は正しい認識が広がっていないとみています。
　政府によると、エイズの原因はＨＩＶと呼ばれるウイルス。感染すると完全に除去することはできないものの、薬で増殖を抑制し、免疫力を維持できます。適切な治療を続ければ、普通の生活を送り、子供を産むことも可能といいます。
　エイズに関する世論調査は2000年以来の実施で、今年１月11日～21日、18歳以上の日本国籍の3000人に調査。55・７％に相当する1671人から対面で有効回答を得ました。
　エイズの印象を複数回答で尋ねると、「死に至る病」が52・１％と最多。「原因不明で治療法がない」が33・６％、「特定の人たちにだけ関係のある病気」が19・９％、「通常の社会生活はあきらめなければならない」が11・０％と、いずれも誤った認識が続きました。正答の「不治の特別な病と思わない」を選んだのは、15・７％でした。
　治療に関する質問では、いずれも正答の「治療で他人に感染させる危険性を減らせる」が33・３％、「適切な治療をすれば感染していない人とほぼ同じ寿命を生きることができる」が26・５％ありました。
　感染原因については、「無防備な性行為」が85・３％、「注射器の回し打ち」が73・６％、「カミソリや歯ブラシの共用」が43・７％、「授乳」が22・３％と正しい回答がある一方、「蚊の媒介」が24・９％、「軽いキス」が17・４％といった誤った回答もありました。
　ＨＩＶ検査は全国の保健所で匿名・無料で受けられますが、約半数の48％が「知らない」と答えました。
　今回の内閣府の調査は、今年１月にエイズの知識の普及啓発や治療に関する指針を厚生労働省が改正したことを受けて実施しました。厚労省の担当者は、「エイズに対する誤ったイメージを持っている人が多いことが浮き彫りになった。イベントなどの機会やさまざまな媒体を使って、薬の服用を続けることで症状を抑えられるなど、正しい知識の浸透を図りたい」と話しています。

　２０１８年３月４日（日）

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