■胎児の染色体異常、確定者の98％が中絶 新出生前診断の開始から５年間で集計

　妊婦の血液を分析して胎児に染色体の異常があるか判定する新出生前診断について、検査を実施する医療機関で作るグループが５年間の臨床研究の結果をまとめたところ、染色体異常が確定し出産が可能だった人のうち約98％が人工妊娠中絶を選んだことが明らかになりました。　
　新出生前診断は、妊婦の血液を流れる胎児のＤＮＡから、ダウン症、エドワーズ症候群、パトー症候群を引き起こす３つの染色体異常を判別する新しい検査で、国内では検査の有効性を確認するために遺伝カウンセリングの実施など日本産科婦人科学会が定める要件を満たした医療機関が臨床研究として、2013年から実施しています。
　検査を実施する医療機関で作るグループがその結果をまとめたところ、昨年９月までに新出生前検査を受けた妊婦は約５万1000人で、このうち胎児に染色体異常がある可能性が高いことを示す「陽性」と判定されたのは１・８％に当たる933人で、その後、さらに詳しい羊水検査などで異常が確定したのは700人だったということです。
　異常が確定した人の中で、自然に流産した人を除く668人のケースをさらに分析すると、14人が妊娠を継続し、人工的に妊娠中絶を選択したのは654人だったということで、胎児の染色体異常が確定し出産が可能だった人のうち、人工妊娠中絶を選んだ人は約98％となりました。
　グループの代表で、国立成育医療研究センターの左合治彦医師は、「この中絶率は、染色体異常がどのように捉えられているかを反映したものと考えている。検査を希望する際には、受ける必要が本当にあるかや異常がわかった時にどうするか、十分考えた上で受けてもらいたい」と話しています。
　小児医療に長年携わる東京女子医科大学の仁志田博司名誉教授は、「日本は、病気や障害のある人に対する社会的な受け入れ体制がまだまだ不十分で、病気の人を排除する雰囲気が強まってしまうのは危険だ」と指摘しています。

　２０１８年３月２０日（火）

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