■遺伝子を網羅的に調べる新がん検査始まる がん研究センターが先進医療で実施

　がん患者の遺伝情報を元に最適な治療薬などを選択するため、100以上の遺伝子を網羅的に調べる「遺伝子パネル検査」という先進医療が９日、国立がん研究センターで始まりました。
　遺伝子パネル検査は、患者の遺伝情報を元に治療法を選択する「がんゲノム医療」の新しい検査で、がんに関連する遺伝子の変異を一度に網羅的に調べ、最適な治療薬などを選びます。
　東京都中央区築地にある国立がん研究センター中央病院は、９日から全国に先駆けて先進医療として、がんに関連する114個の遺伝子変異と12個の融合遺伝子変異を一度に解析する検査を始めました。
　対象となるのは有効な治療法がなくなるなどした16歳以上の205人から最大350人のがん患者で、中央病院が200人あまりを対象に昨年までに行った臨床研究では、約10％の患者に対して効果が期待できる可能性がある薬を選び、新たに投与を開始できたということです。
　一方、検査の結果が出ても対応する薬がないなど治療に結び付かないことがあるほか、健康保険が適用されないため約50万円の費用がかかるということで、中央病院では医師とよく相談して検討してほしいとしています。
　国立がん研究センター中央病院の山本昇先端医療科長は、「この検査は世界中で普及しつつあり、日本も遅れないように態勢を整える必要がある」と話しています。

　２０１８年４月１０日（火）

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■長時間分娩、重い脳性まひ104件 医療機能評価機構が医療介入を訴え

　出産事故で新生児が重い脳性まひになった際の産科医療補償制度で、昨年末までに分析を終えた補償対象1606件のうち、母親に陣痛がきてから新生児が生まれるまでに15時間以上かかる「遷延分娩」での経膣（けいちつ）出産が104件あったことがわかりました。制度を運用する日本医療機能評価機構（東京都千代田区）が５日までに発表しました。
　うち103件で分娩中の胎児に心拍数の異常が認められたことから、日本医療機能評価機構は、胎児に異常があった場合、速やかに帝王切開に切り替えるなど適切な医療介入が必要としています。
　陣痛周期が10分以内になってから、初産婦で30時間、経産婦で15時間を経過しても出産に至らない場合、遷延分娩とされます。分析の結果、胎児に異常が起きてから出産するまでに３時間以上かかった例が６割を占めることが判明しました。
　日本医療機能評価機構の担当者は、「経膣出産にこだわらず、胎児の発育状態や母体の合併症の可能性などを考慮し、総合的に判断すべきだ」としています。

　２０１８年４月１０日（火）

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