■ウイルス性の風邪に効かない抗菌薬、６割を超える医師が処方 専門学会が全国調査

　風邪の治療の際に、60％を超える医師が患者が希望すれば、抗生物質などの抗菌薬を処方しているという調査結果がまとまりました。抗菌薬は使用量が多くなるほど、薬が効かない「耐性菌」を増やすことにつながり、専門家は「風邪には抗菌薬が効かないことを広く知ってもらう必要がある」と話しています。
　この調査は今年２月、感染症の専門学会である日本化学療法学会と日本感染症学会の合同調査委員会が抗菌薬の処方の実態を調べるために行い、全国の269の診療所の医師が回答して、先月結果がまとまりました。
　抗菌薬はウイルスが原因の普通の風邪には効きませんが、患者側が効くと誤解し、処方を求めるケースがあります。
　調査では「患者や家族が抗菌薬の処方を希望した時」の対応について聞いていて、12・７％の医師が「希望どおり処方する」と答え、「説明しても納得しなければ処方する」と答えた医師も50・４％に上りました。一方、「説明して処方しない」と答えた医師は32・９％にとどまりました。
　また、「過去１年間でウイルスが原因の風邪と診断した患者にどれくらいの割合で抗菌薬を出したか」を尋ねたところ、「４割超」と答えた医師が20・２％、「２割以下」と答えた医師は62％でした。処方した理由は、「重症化予防」（29・８％）や「二次感染の予防」（25・８％）などで、医学的根拠が乏しいと思われる理由でした。
　抗菌薬は使えば使うほど、薬が効かない「耐性菌」が増え、イギリスの研究機関では、何も対策が取られなければ、2050年には世界で年間1000万人が耐性菌によって死亡するという推計まとめています。
　厚生労働省も2020年までに抗菌薬の使用量を３分の２に減らす方針を打ち出していて、普通の風邪で受診した子供に対して抗菌薬は不要と説明して、処方しない場合、診療報酬を加算する試みを今年４月から始めています。
　調査をまとめた国立国際医療研究センターの大曲貴夫副院長は、「風邪には抗菌薬が効かないと患者に広く知ってもらう必要がある。また抗菌薬が必要な感染症もあり、医師が適切に判断できるよう風邪と見分ける検査法も普及させたい」と話しています。

　２０１８年７月２日（月）

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■途上国の出産女性の命救う新薬開発 ＷＨＯ、大量出血防止に向け

　世界保健機関（ＷＨＯ）は６月29日までに、アフリカやアジアの途上国を中心に、出産時に多くの女性が死亡する原因となっている大量出血の防止に向け、輸送・保管が容易で世界中で利用しやすい薬が開発されたと発表しました。
　世界では毎年、分娩後出血で約７万人が死亡。母親の死亡後１カ月以内に乳児も亡くなるリスクが高く、テドロスＷＨＯ事務局長は新薬について、出産後の母子を生かすための医療技術に「大変革をもたらすことになる」と評価するコメントを発表しました。
　ＷＨＯはこれまで大量出血の防止薬として「オキシトシン」を推奨してきましたが、セ氏２度から８度でしか輸送・保管できない上、高湿度に弱くて熱帯地方などで利用しにくい欠点がありました。
　別の防止薬の「カルベトシン」を改良したところ、セ氏30度、高湿度でも３年間の保管が可能な薬の開発に成功。アルゼンチン、インド、タイなど10カ国の約３万人の妊婦で試したところ、オキシトシンと同様の効果を確認しました。

　２０１８年７月２日（月）

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