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■原因不明の不妊症、内膜炎が影響の可能性も 治療後に妊娠率向上 [健康ダイジェスト]





 子宮の内側の粘膜に炎症が続く慢性子宮内膜炎(内膜炎)の女性について、抗菌薬での治療によって妊娠率が向上することが、東京大学などの調査でわかりました。内膜炎の女性の妊娠率や出産率は、内膜炎がない女性より大幅に低いことも判明しました。原因不明の不妊の一部には内膜炎が影響している可能性があり、治療の可能性が開けてきました。
 東京大学医学部付属病院の着床外来を2006年6月~2008年7月に受診した女性128人のうち80人(約63%)に内膜炎がありましたが、抗菌薬を2週間服用する治療で9割は治りました。よくなった後の状況が把握できている49人中29人(59%)が妊娠しました。これは同病院の着床外来の患者で、内膜炎のない女性の妊娠率44%より高くなりました。同様の結果は、国内外の他の病院からも報告されています。
 着床外来の患者は、他の不妊クリニックで問題の在りかが判明しなかった女性が多いといいます。東大の広田泰講師(女性診療科・産科)は、「内膜炎は自覚症状がほとんどなく、原因不明の不妊症の多くは内膜炎が原因の可能性がある」と指摘し、不妊原因が不明の場合、専門外来での内膜炎の検査を勧めています。
 内膜炎と不妊を巡っては、滋賀医科大学の医師が、同大付属病院の母子・女性診療科を2014~2016年に受診した不妊症の女性114人の体外受精の結果を比べました。内膜炎のない女性の妊娠率が7割弱に対し、内膜炎がある女性は3割強でした。出産率も、ない女性が4割強、ある女性が1割強で、約3倍の差がありました。不妊症患者の42%が、内膜炎の女性でした。
 滋賀医科大学の木村文則准教授(産婦人科)は、「内膜炎があると体外受精した受精卵に問題がないのになかなか着床しなかったり、流産したりしてしまうことが多い」と説明しています。
 ただし、内膜炎の多くは症状に乏しいことが特徴で、わからないことも多々あります。抗菌薬での治療にはまれに、皮膚や肝臓などに障害が起きる副作用もあります。木村准教授は、「現時点では抗菌薬が最も有効な治療だと考えられるが、使う抗菌薬の種類や期間はさらに検討が必要だ。治らない人もおり、安易に抗菌薬治療をするべきではない」と話しています。

 2018年9月8日(土)
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■入院患者の3割、自宅からの通院を希望 増加傾向続く、厚労省調査 [健康ダイジェスト]





 医療機関に入院する患者の約3割が自宅からの通院を希望していることが4日、厚生労働省の2017年受療行動調査で明らかになりました。国は地域一体で医療や介護を切れ目なく提供する「地域包括ケアシステム」を推進しており、通院や在宅医療を望む人は増加傾向にあります。一方、実際に自宅で療養ができると考えている患者は6割にとどまり、体制づくりが課題となっています。
 調査は3年に1回実施し、今回は2017年10月、全国490医療機関の入院・外来患者計約14万6000人が回答。このうち入院患者約5万人の回答結果を分析しました。
 今後の治療や療養について入院患者に希望を聞いたところ、「完治するまでこの病院に入院したい」(47%)が最多だったものの、前回調査から約4ポイント減少。一方、「自宅から病院や診療所に通院しながら治療・療養したい」(30%)は、前回調査から約5ポイント増えました。在宅での治療や療養を希望する人は、4%でした。
 高齢化が進む中で、国は地域包括ケアシステムや在宅医療を推進。厚労省の担当者は、「病院ではなく自宅で療養をする方向に患者の意識も変わってきているのでは」と分析しています。
 ただ、実際に医療機関から退院の許可が出た場合に「自宅で療養できる」と答えたのは57%にとどまります。「自宅療養できない」(22%)と回答した人に自宅療養を可能とする条件(複数回答)を聞くと、「入浴や食事などの介護が受けられるサービス」(39%)や「家族の協力」(32%)などが目立ち、実現には依然課題が多そうです。
 一方、外来患者の回答結果を分析したところ、病院に満足している外来患者は全体の6割に上り、過去最高を更新したことが明らかになりました。
 病院全般については、外来患者の59・1%が「満足」と回答。前回調査より0・8ポイント高く、1996年の調査開始以降、最高でした。項目別にみると、「医師以外の病院スタッフの対応」、「診療・治療内容」では6割近くが満足していました。ただ、「診察までの待ち時間」では「満足」が29・0%にとどまり、「不満」が26・3%を占めました。

 2018年9月8日(土)
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■消防本部の半数超、心肺蘇生拒否を経験 終末期患者らの救急搬送時に [健康ダイジェスト]





 救急現場で終末期の患者側から心肺蘇生を拒否する意思を示されたケースが昨年、全国の728消防本部のうち、55・4%に当たる403消防本部であったことが、総務省消防庁の調査で明らかになりました。高齢者の在宅医療が広がる中、救急隊員が難しい判断を迫られている現状が浮かびました。
 消防庁は5月、心肺蘇生を望まないと伝えられた際の対応について検討部会を設置。全消防本部に初めてアンケートを実施し、すべてから回答を得ました。消防法は、救急搬送や心肺蘇生などを救急隊の業務と定めていますが、蘇生中止に関する規定はなく、来年1月ごろまでに検討部会の意見をまとめる方針です。
 アンケート結果によると、心肺蘇生を拒否する意思を示されたケースは昨年、全体の半数超の403消防本部であり、少なくとも計2015件に上りました。
 拒否の意思が示された場合、「対応方針を定めている」と回答したのは45・6%に当たる332消防本部。内訳は「心肺蘇生を実施しながら医療機関に搬送する」が60・5%、「医師からの指示など一定の条件の下、蘇生を実施しない、または中断できる」が30・1%と分かれました。
 対応方針を定めていない396消防本部の理由では、「国が統一的な方針を定めるべきだから」、「どのような方針とするべきか、現状では判断できないから」が目立ちました。
 終末期の患者の意思を伝えたのは家族、介護施設の職員、医師の順で多く、本人の意思を示した書面で把握するケースは3割に満ちませんでした。
 検討部会長を務める樋口範雄・武蔵野大学特任教授(医療倫理)は、「延命治療が難しい人生の最終段階で、自分の死をどう迎えたいか考える時代に、救急隊員が困惑している実態が明らかになった。部会で一定の方向性を示したい」と述べました。

 2018年9月8日(土)
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