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■パーキンソン病錠剤が筋委縮性側索硬化症にも効果 慶応大がiPS細胞使って発見 [健康ダイジェスト]




 
 全身の筋力が徐々に低下する難病「筋委縮性側索硬化症(ALS)」の治療薬として、パーキンソン病で用いられている錠剤「レキップ」(ロピニロール塩酸塩)が使える可能性が高いと、慶応大学の岡野栄之(ひでゆき)教授(生理学)らの研究チームが13日、東京都内であった医療医療のシンポジウムで明らかにしました。
 患者由来のiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使って病気の状態を再現し、効果を確認したといいます。
 筋委縮性側索硬化症は、脊髄(せきずい)にある運動神経の細胞が少しずつ死んで起き、進行すると手足などの筋肉が次第に動かなくなり、呼吸も難しくなります。国内の患者は約1万人とされ、進行を遅らせる薬はあるものの、根本的な治療薬はありません。
 創薬研究の際、マウスでは病態を作ることが難しいため、岡野教授らは、血縁者に患者がいる家族性筋委縮性側索硬化症の患者1人由来のiPS細胞から運動神経細胞を作製し、筋委縮性側索硬化症の病態を再現。既存薬を含め、治療に使えそうな1232種の化合物を加えたところ、レキップに細胞死を抑える効果が認められました。
 さらに、血縁者に患者がいない孤発性筋委縮性側索硬化症の別の患者22人由来のiPS細胞から作製した運動神経細胞でもレキップを試すと、16人の運動神経細胞で同様の結果が得られました。
 岡野教授は「治療につながるよう研究を進めたい」と話しており、将来的には患者の治療への活用が期待されます。
 論文は、アメリカの科学誌「ネイチャー・メディシン」10月号に掲載されました。

 2018年10月14日(日)
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■地下鉄駅ホームのPM2・5濃度、最大で地上の約5倍に 慶大が調査 [健康ダイジェスト]




 
 健康への影響が懸念される微小粒子状物質「PM2・5」について、慶応大学の研究チームが地下鉄駅で調査をしたところ、最大で地上の約5倍の濃度に上ったことがわかりました。電車がブレーキをかける際に車輪やレール、ブレーキの部品が摩擦で削れて発生しているとみられ、専門家は「呼吸器などに病気がある人や長期間働く人などへの影響を調査する必要がある」と指摘しています。
 PM2・5は大気中を浮遊する大きさが1000分の2・5ミリ以下の極めて小さい粒子状の物質のことで、成分は鉄などの金属や硫酸塩や硝酸塩、そして有機物などさまざまです。工場や自動車の排ガスなどから発生するほか、中国からも飛来し、吸い込むと肺の奥まで入りこみ、ぜんそくや気管支炎、肺がんなど、呼吸器の病気や不整脈など循環器の病気のリスクが相対的に高まるとされています。
 日本では9年前に屋外の大気中の環境基準がつくられ監視が強化されてきましたが、地下鉄駅や地下街、屋内など閉鎖した場所の基準はなく、実態がよくわかっていません。
 慶応大学の奥田知明准教授の研究チームは、横浜市交通局の協力を得て、横浜市内の地下鉄駅のホームで、今年7月17日の午前5時から午後8時までPM2・5の調査をしました。
 その結果、始発から濃度が上がり始め、1立方メートル当たりの1時間の平均濃度は午前9時から10時で最も高い約120マイクログラムとなり、同じ時間帯の地上の約5倍に上りました。また、始発後の午前6時から14時間の平均濃度は約80マイクログラムで、環境省の屋外の1日平均の基準35マイクログラムと比べると、約2・3倍となりました。
 成分を分析したところ、金属が多く、特に鉄を含むPM2・5は地上の約200倍に上りました。
 発生原因について、研究チームでは、電車がブレーキをかける際に車輪やレール、ブレーキの部品が摩擦で削れるほか、パンタグラフと架線の接触でもPM2・5が発生しているとみています。このPM2・5はトンネル内を浮遊したり、底にたまったりして、電車が通過するたびに巻き上げられて駅ホームに流れ込むと考えられます。
 また、通勤ラッシュで濃度が高くなるのは、時間当たりの電車の本数が増えることや、多くの人を乗せているため、車体が重くなりブレーキをかける際、車輪やレールにより摩擦がかかるためとみられます。
 奥田准教授は、「地上のPM2・5は改善されているが、地下鉄の実態はわかっていない。今回は1日だけの調査だったが、ほかの駅や地下鉄にも調査を広げる必要がある」とした上で、「地下鉄の空気の環境を誰が責任を持つのかわかりずらく、今まで見過ごされてきた空間だといえる。今後、地下鉄を始め、閉鎖空間の基準の整備も検討すべきだ」と指摘しています。
 横浜市交通局では送風機などでトンネルや駅構内の換気を行っているほか、トンネル内の清掃も定期的に行って粉じん対策をしているということです。
 今回のPM2・5の調査結果について、横浜市交通局は「健康への影響について科学的な知見や研究成果がまだ少ない中で今すぐ具体的な対策を講じるのは難しいが、今後の研究成果によっては対策を検討していかないといけないと考えている」としています。
 海外の地下鉄では10数年前からPM2・5の問題が指摘され、実態調査と対策が進んでいます。このうち、世界で最も古いイギリス・ロンドンの地下鉄では、2003年に調査が行われ、最も高い駅では1立方メートル当たりの3日間の平均濃度が、約480マイクログラムとなるなど、汚染が確認されました。
 調査結果をまとめた報告書では、駅員や一般利用者の肺への影響は低いとする一方、PM2・5の成分の中に鉄が認められ、毒性が確認されたとして、削減努力をすべきと指摘しています。
 こうした実態を踏まえ、ロンドン市長は昨年、地下鉄の環境を改善するための行動計画を発表し、観測装置の設置や微粒子の吸着装置を使った除去などを行うとしました。
 PM2・5の健康影響に詳しい京都大学の高野裕久教授は、「濃度自体は高いが、一般の利用者のように駅を利用する時間が短ければ大きな問題にならないと考えられる。しかし、PM2・5の影響を受けやすい呼吸器や循環器に疾患がある人やアレルギーの人、高齢者や子供、また長く駅に滞在する人は、より注意をする必要がある。また、成分が屋外と異なって鉄などの金属が多いということが気になる。金属は一般的な大気環境中のPM2・5では、悪影響を及ぼす成分であると指摘されていて、地下鉄のPM2・5でも影響があるか調べることが必要だ」と話しています。

 2018年10月14日(日)
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■環境省、レジ袋の有料化を小売店に義務付けへ 実施時期は未定 [健康ダイジェスト]




 
 海洋汚染が懸念されるプラスチックごみの削減を進めるため、環境省はレジ袋の有料化を小売店などに義務付けるほか、ペットボトルやストローなど、使い捨てのプラスチックの排出を抑制する数値目標を設ける方針を固めました。
 プラスチックごみの削減やリサイクルを促進するため、政府は来年6月に大阪で開かれる主要20カ国・地域首脳会議(G20サミット)に向けて、「プラスチック資源循環戦略」の策定を進めています。
 この戦略は環境省が設けた有識者の中央環境審議会小委員会で検討されていますが、環境省はこれまでの議論を踏まえ、買い物の際に配られるレジ袋の有料化を小売店などに義務付ける方針を固めました。
 現在の容器包装リサイクル法では、スーパーやコンビニなどの事業者にレジ袋の有料配布などで消費を抑制するよう求めていますが、努力義務にとどまっています。
 全国では、東京都杉並区が2008年に条例を施行したほか、京都市や北九州市など多くの自治体が小売業者などと協定を結んで有料化を進めています。
 有料化を巡っては、消費者の負担増や客離れを懸念する声もあり、容器包装リサイクル法を改正し、レジ袋に料金を課す方式を軸に、レジ袋を辞退した人へのポイント還元なども認める方向で、実施時期は今後、小委員会で検討することにしています。
 また、環境省はペットボトルやストローなど、使い捨てのプラスチックの排出を2030年までに25%抑制する目標を設ける方針も固めました。排出の削減はすでに進められているため、国として基準となる年は設けず、それぞれがこれまでの実績を踏まえて、抑制することを目指す方針です。
 環境省はこれらを盛り込んだプラスチック資源循環戦略の素案を、10月19日に開かれる小委員会に示すことにしています。

 2018年10月14日(日)
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