■患者１千万人の大人の耳鳴り、薬は効かず 学会が初の診療指針

　大人の10人に１人以上が抱えている「耳鳴り」の診療に関する国内初の指針案を日本聴覚医学会がまとめ18日、神戸市であった大会で概要を発表しました。耳鳴りの多くは薬による治療は効果がなく、カウンセリングを丁寧にして耳鳴りとうまく付き合えるように支援することの重要性を強調しています。
　耳鳴りは外に音源がないのに、自分の耳の中で音が聞こえる状態。アメリカの診療指針（2014年）では、耳鳴りの経験がある人は成人の10～15％とされ、日本には1000万人以上いるとみられます。ほとんどの場合は難聴を伴い、約20パーセントの人は苦痛を伴う耳鳴りがあるといわれています。ストレスや難聴、耳の病気のほか、原因がよくわからない場合もあります。多くは回復が難しく、症状を和らげながらうまく付き合うことが必要です。
　指針では、治療の際にまずカウンセリングをすることを推奨し、耳鳴りの原因や付き合い方を知ることで、患者が覚える不安や苦痛を軽くできる場合も少なくないと指摘しました。
　また、現状の受け止めや考え方を変えることで精神的な苦痛を緩和する認知行動療法も効果が高いとしました。耳鳴りを和らげるため、補聴器のような機器で別の音を流す音響療法や、難聴の場合は補聴器も効果があることを紹介しています。
　一方、向精神薬などの薬物療法や、栄養補助食品、頭部への磁気刺激は、効果の科学的根拠が十分検証されていないため、現時点では勧めないとしました。向精神薬は、抑うつや不安、不眠などの症状の緩和のために用いられるべきだと指摘しています。
　患者が適切な診療を受ける上での課題も盛り込み、心理療法士のいる耳鼻科が少ないことや、耳鳴りに対して適切な認知行動療法を身近な医療機関が提供できるような環境の整備が今後求められるとしています。
　指針案は来春、正式に公表されます。指針の研究開発班代表の小川郁・慶応大学教授（耳鼻咽喉〈いんこう〉科）は、「多くの耳鳴りは白髪などと同じで加齢とともに付き合うことになる。患者が現状を受け入れられるように医療機関に丁寧な説明が求められる」と話しています。

　２０１８年１０月１８日（木）

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■プラスチックごみ、25％の自治体で保管増加 中国の輸入規制で行き場失う

　環境省は18日、中国がペットボトルなどのプラスチックごみの輸入を禁止した影響に関する調査結果を初めて公表しました。プラスチックごみを産業廃棄物として処理する業者を監督する都道府県や中核市のうち、およそ４分の１が管内での保管量が禁輸前に比べ増加したと回答。禁輸で行き場を失ったプラスチックごみの影響の広がりが浮き彫りとなりました。
　中国は再生プラスチックの原料として、プラスチックごみを世界各国から大量に輸入してきました。しかし、洗浄が不十分なごみが多く洗浄液を使って出た排水はそのまま川に流されていたため、環境汚染や健康被害が懸念されるようになり、昨年12月末に輸入禁止へと方針転換し、その後、タイやベトナムなども受け入れを規制しました。貿易統計によると、日本は昨年まで年間約150万トン前後のプラスチックごみを輸出し、その半数が中国向けでした。
　調査は８月に実施。38都道府県と産廃処理業の監督権限を持つ75市のうち64市から回答を得ました。管内の産廃処理業者で保管量が増加傾向にあると回答したのが26自治体で、このうち５自治体は廃棄物処理法に基づく保管基準を上回る量を抱えた業者を確認したといいます。
　また、産廃処理業者175社からの回答では、プラスチックごみの分別や破砕などを行う中間処理業者の56・０％、最終処分業者の29・６％で処理量が増加したといいます。プラスチックごみの受け入れを制限している、または制限を検討していると答えた業者も34・９％に上りました。
　回答した自治体のうち、宮城県環境政策課では「産廃処分業者への問い合わせは増加傾向にあるが、プラスチックごみであふれかえるほどではない」と説明、ただ「従来はプラスチックごみを売ることで企業が利益を得ていたことから、排出抑制の取り組みが不足していた。今後は地域で資源を循環させるとともに、リサイクル製品の使用拡大も支援する必要がある」と話しました。
　環境省は、処理施設のさらなる活用や整備を進めることにしており、処理が追い付かなくなれば、不法投棄など不適切な処理が行われる恐れがあるとしています。

　２０１８年１０月１８日（木）

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■2040年の長寿国ランキング、首位スペイン、２位日本 ワシントン大学が予想

　日本は、長らく誇ってきた「世界最長寿の国」の肩書きを奪われるかもしれません。アメリカ・ワシントン大学の「保健指標・評価研究所」が16日、平均寿命の国別ランキングで、2040年にはスペインがトップの日本を上回るという見解を発表しました。
　保健指標・評価研究所は、「世界の疾患負担」の研究データを基に、195の国と地域における平均寿命や死亡率、死因を予測。2040年の各国の平均寿命予想を算出し、ランキングを付けました。
　2016年の平均寿命は、日本が83・７歳でトップ、スペインは82・９歳で４位につけています。2040年には、スペインの平均寿命が85・８歳まで延び、85・７歳となる日本を超えて、「世界最長寿の国」に躍り出るといいます。
　イギリスの新聞・ガーディアンによると、食の研究に国を挙げて取り組んでいることが、スペインの平均寿命を押し上げる要因の一つとみられるといいます。
　現在と比べて国別ランキングが上昇する国は、インドネシア（117位から100位）、ナイジェリア（157位から123位）、ポルトガル（23位から５位）、ポーランド（48位から34位）、トルコ（40位から26位）、サウジアラビア（61位から43位）。
　2016年時点で137位だったシリアは、果てしなく続く破滅的な内戦が終結すると仮定した場合、2040年には80位まで上昇します。
　一方、現在よりも国別ランキングが下がる国は、カナダ（17位から27位）、ノルウェー（12位から20位）、オーストラリア（５位から10位）、メキシコ（69位から87位）、台湾（35位から42位）、北朝鮮（125位から153位）。
　また、世界全体の平均寿命は、2016年の73・８歳から2040年には５年ほど延びて、77・７歳に達するといいます。
　今から20年先の平均寿命を決定付けるトップ５の要因はすべて、いわゆる「生活習慣病」に関連する高血圧、太りすぎ、高血糖、飲酒、喫煙となっています。また６番目に、中国だけで年間100万人の命を奪っていると科学者たちが推定している大気汚染が挙げられています。
　一方、2018年時点の世界の貧困国は、平均寿命においても今後も見通しが明るくありません。アフガニスタンだけを例外として、2040年の下位30カ国はサハラ以南のアフリカ諸国か太平洋の小さな島国で、平均寿命は57～69歳にとどまると予測されています。
　保健指標・評価研究所のクリストファー・マレー所長は、「不平等はこれからも大きいままだろう」「相当な数の国々で、あまりにも多くの人が比較的低い所得しか得られないまま、教育もあまり受けられず、早死にするだろう」と指摘。「だが、各国は主要なリスク、特に喫煙と貧弱な食事という問題に人々が取り組むことを支援できれば、より早い進展をみせることができるだろう」とも述べています。

　２０１８年１０月１８日（木）

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■魚をほとんど食べない人、大動脈疾患による死亡リスクが２倍に 筑波大など研究

　日本人36万人以上を対象とした研究で、魚をほとんど食べない人では大動脈解離や大動脈瘤などの大動脈疾患による死亡リスクが増加することが、世界で初めて明らかになりました。
　研究は、国立がん研究センター社会と健康研究センターの井上真奈美部長、筑波大学医学医療系の山岸良匡准教授らの研究チームによるもので、詳細はヨーロッパの栄養学カテゴリーの専門誌オンライン版に掲載されました。
　研究チームは、国内の８研究に参加した40歳以上の男女で、心臓の病気やがんの既往歴のない計36万人分の食習慣アンケートをまとめて解析し、魚摂取頻度と大動脈疾患による死亡リスクとの関連を計算しました。
　その結果、魚摂取が週に１～２回の人たちと比べ、魚をほとんど食べない人たちでは、大動脈瘤や大動脈解離で死亡するリスクが約２倍になっていました。魚を月１～２回以上食べる人たちには、死亡するリスクの上昇はありませんでした。
　魚に多く含まれるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）やエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）が中性脂肪やコレステロールを減らし、病気のリスクを抑えているとみられます。
　山岸准教授（社会健康医学）は、「魚の摂取が心臓病を抑えることは知られているが、大動脈の病気を防ぐことを示したのは初めてだ。魚の摂取頻度がかなり少ない場合には大動脈の病気での死亡リスクが高くなることがわかった。少なくとも月に１～２回食べていれば大動脈の病気での死亡リスクは抑えられるが、魚を多くより多く摂取することが大切」と話しています。

　２０１８年１０月１８日（木）

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