■マラリア薬化合物にエボラ出血熱の抑制効果 鹿児島大が確認し、新薬開発へ

　鹿児島大学難治ウイルス病態制御研究センター（鹿児島市）の馬場昌範教授らの研究チームは20日までに、マラリアの治療薬「アモジアキン」の化学構造を変えた化合物に、エボラ出血熱のウイルス増殖を抑える効果があることを確認したと発表しました。研究結果は、国際学術誌「アンチバイラル・リサーチ」（電子版）に掲載されました。
　今後、この化合物を基にした新薬の開発を目指します。
　馬場教授は、マダニが媒介する感染症「重症熱性血小板減少症候群（ＳＦＴＳ）」の治療薬の開発を目指した研究を行っており、アモジアキンを利用しています。アモジアキンにはエボラ出血熱患者の死亡率を低下させる効果がみられるとする別の研究者の論文が発表されたことから、抗エボラウイルス作用に関する研究も進めていました。
　馬場教授らは、アモジアキンの化学構造を変えた約100種類の化合物を合成。共同研究しているアメリカの研究者が行った実験で、試験管内の培養細胞にエボラウイルスと化合物を投与したところ、アモジアキンの炭素原子を増やすなど２カ所の構造を変えた化合物が、ウイルスの増殖を強く抑える効果を示したといいます。
　今後はアメリカでマウスなどを使った実験を行う方針。馬場教授は、「動物で効果を確認できれば、エボラ出血熱の新規治療薬につながることが期待できる」と話しています。

　２０１８年１１月２０日（火）

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■今年の梅毒患者、6000人に迫る 統計開始から20年間で最多

　性感染症の「梅毒」の患者数が11月11日までに6000人近くに迫り、国立感染症研究所が現在の方法で統計を取り始めた1999年以降の20年間で最も多くなったことが20日、明らかになりました。
　専門の医師は「不特定多数との性的な接触を避け、コンドームの使用など予防の意識を徹底してほしい」と呼び掛けています。
　梅毒は性的な接触などによってうつる細菌性の感染症で、発疹などの症状が出て、治療せずに放置すると血管が破裂したり、妊婦が感染すると子供に障害が残ったりする可能性があります。
　国立感染症研究所によりますと、11月11日までに全国の医療機関から報告があった今年の梅毒患者は5955人と、すでに昨年１年間を上回り、現在の方法で統計を取り始めた1999年以降の20年間で最も多くなりました。
　都道府県別には、東京都で1508人、大阪府で1019人、愛知県で390人などと大都市圏で多くの患者が報告されています。
　梅毒の年間の患者数は1945年から1954年には20万人程度とされていましたが、ペニシリンなどの抗菌薬の普及で治療ができるようになると患者数は減少傾向を示し、1997年には報告された患者数が500人を下回りました。こうした状況は10年以上続きましたが、2010年以降再び増加に転じ、2013年には年間の患者の報告数が1228人と1000人を超えました。
　その後、2015年には2690人、2016年は4575人、2017年は5820人と急激に増えており、今年も6000人を超えるとみられています。
　増加の背景には、海外の流行地から日本を訪れる外国人観光客の増加や、交際相手などを手軽に探せるマッチングアプリの普及などで不特定多数の相手と性的な接触を持つ機会が増えていることがあるのではないかと専門家は指摘しています。
　梅毒は主に性的な接触により、スピロヘータ (梅毒トレポネーマ) と呼ばれる細菌に感染することで引き起こされる感染症です。感染してから６週間ほどは、一部の人を除いて、はっきりした症状が現れないことが多く、痛みなどの自覚症状もないのが特徴です。そして、感染から３カ月ほどで、体や手のひら、それに足の裏に「バラ疹」と呼ばれる赤い発疹や、のどの粘膜に乳白色の斑点が出るなどの症状がありますが、これも時間がたつと治まります。
　その後、感染から３年から10年ほど後に、顔や体にゴムのような腫瘍ができたり、血管の大動脈が破裂したりして、さらに症状が進むと、神経がまひして体が思うように動かせなくなることもあるということです。
　戦前には、死亡例も報告されていましたが、現在は抗菌薬で治療ができるため、ほとんどが完治し死亡する患者はほとんどいないということです。しかし、妊娠中の女性が感染すると、おなかの中の胎児に感染し、生まれる赤ちゃんに重い障害が残るケースもあります。
　感染して半年から２年程度は、細菌が患者の体内で増殖するため、ほかの人にうつすリスクが高く、予防の観点からも半年以内に治療を始めるのが重要だとされています。
　感染の防止には、不特定多数の人との性的な接触を避けるほか、コンドームを正しく使うこと、さらに、新しい相手と交際を始める時や結婚する時、妊娠を考える時など、節目ごとに互いが梅毒の検査をする「節目検診」も予防には効果的だといいます。
　東京都新宿区で性感染症の診療に当たる「プライベートケアクリニック東京」院長の尾上（おのえ）泰彦医師は、「梅毒は最初は自覚症状がなく、感染したことに気付にくいのが特徴だ。検査でわかりさえすれば治る感染症なので、痛みを伴わない発疹などの症状に気付いたら、皮膚科のほかに泌尿器科や婦人科など、梅毒について知識と経験の豊富な専門の医師を、速やかに受診してほしい」と話しています。

　２０１８年１１月２０日（火）

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■風疹患者、５年ぶりに2000人超える ３分の２は30～50歳代男性

　風疹の患者数は、11月11日までの１週間に新たに139人報告され、今年のこれまでの患者は2032人となりました。患者が2000人を超えたのは、風疹が大流行した2013年以来です。
　国立感染症研究所は20日、女性は妊娠の前に２度ワクチンを接種しておくほか、流行の中心となっている30歳代から50歳代の男性などにも、抗体があるか検査を行った上、ワクチン接種による感染拡大の防止を呼び掛けています。
　風疹は、発熱や発疹などの症状が出るウイルス性の感染症で、妊娠中の女性が感染すると生まれてくる赤ちゃんの目や耳、心臓などに障害が起きる「先天性風疹症候群」となる恐れがあります。
　国立感染症研究所によると、11月11日までの１週間に全国の医療機関から報告された新たな風疹の患者は139人で、10週連続で100人を超えました。これにより、今年これまでの患者は2032人となり、風疹が大流行した2013年の後の５年間で初めて2000人を超えました。
　全体の７割余りは首都圏の患者ですが、東海地方や近畿地方、福岡県など各地で患者が増加しています。
　都道府県別では、東京都が前の週から54人増えて716人、千葉県が９人増えて294人、神奈川県が25人増えて275人、埼玉県が11人増えて138人、愛知県が２人増えて97人、大阪府が13人増えて83人、福岡県が15人増えて70人などとなっています。
　また、男性の患者が1600人余りと女性の４・５倍になっており、男性患者全体の８割、患者全体の３分の２を30歳代から50歳代が占めています。一方、女性は20歳代が最も多く、患者は130人に上っています。
　根本匠厚生労働大臣は閣議の後の記者会見で、「職場で感染するケースも報告されており、30歳代から50歳代の男性の患者が多く、事業者側の協力を得ながら対策を進めることが必要だ。従業員が、抗体検査や予防接種のために医療機関の受診を希望した場合には、事業者側が勤務などに配慮するよう、都道府県の労働局などを通じて協力を求めたい。さらなる対策に向けて、感染状況や抗体検査の実施状況、それにワクチンの需給状況などを踏まえて、速やかに検討していきたい」と述べました。
　患者全体の３分の２を30歳代から50歳代の男性が占めている背景には、この世代の男性にワクチンの定期接種がなかったため、免疫が十分でない人が多いことがあるとみられます。
　こうした働き盛りの男性が集まる職場が、感染を広げる場になっていると指摘されており、国立感染症研究所の調査でも、感染経路の推定ができた今年の患者340人のうちほぼ半数の166人が、感染した可能性がある場所を「職場」と答えています。
　こうした中、東京丸の内のオフィス街にあり、受診する人の９割がサラリーマンの「東京ビジネスクリニック」には、10月から毎日30人ほどが風疹の抗体検査やワクチン接種に訪れているということです。
　院長の内藤祥医師は、「これだけ風疹に関する診療が多くなることはここ数年ではなかった」と話し、「先天性風疹症候群子供が生まれることを避けるため、妊娠中の女性だけが注意するのではなく、職場にいる男性も感染を広げないよう対策する必要がある」と指摘しています。
　内藤医師は、「ワクチンは、風疹を防ぐ唯一かつ最も効果のある対策といえるので、多くの人に接種してほしい」と訴えた上で、仮に風疹に感染してしまった場合について「感染力が強く、手洗いやマスクでは完全に防ぐことはできないので、職場や通勤途中で感染を広げないため、体調がよくなったと思っても完全に治るまでは医師の指示に従って自宅で安静にしてほしい」と呼び掛けています。

　２０１８年１１月２０日（火）

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■精神疾患患者の４割、医師の説明「不十分」と回答 精神科医らが調査

　精神疾患で医療機関を受診した患者の４割は、精神科医や心療内科医ら担当医の説明が不十分だと感じていることが、精神科医らでつくる研究チームの大規模調査でわかりました。精神科を担当する医師の診察時の態度について、患者側に尋ねる調査は珍しく、日本精神神経学会の学会誌に掲載されました。
　調査は、全国の患者団体などを通じて患者と家族の計１万8000人に郵送で質問用紙を送付。有効回答は6202人（患者2683人、家族3519人）。
　医師の診察時の態度に対する患者の評価は、「早く診察を切り上げようとする雰囲気がある」41％、「病名や薬について十分な説明がない」37％、「回復の見通しについて納得できる説明がない」36％など、十分な説明がないことへの不満が目立ちました。
　一方で、「専門家として自信を持っている」85％、「親しみやすい雰囲気」83％、「頼りがいがある」83％など、高い評価を受けている項目もありました。
　調査を行った「やきつべの径（みち）診療所」（静岡県焼津市）の児童精神科医、夏苅（なつかり）郁子さんは、「医師は診察室では圧倒的に強い立場で、患者や家族は評価どころではない。主治医のご機嫌を損ねないように顔色を見ている。精神疾患の治療には良好なコミュニケーションが不可欠。医師は患者との接し方を見直す切っ掛けにしてほしい」と話しています。
　調査結果は、小冊子にして全国の精神科病院などに配布する予定。

　２０１８年１１月２０日（火）

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