■がん免疫薬「キイトルーダ」を全臓器に承認 一部の遺伝子異常に

　免疫の力を使ってがんを攻撃できるようにするオプジーボと同様の作用をするＭＳＤ（東京都千代田区）のがん治療薬「キイトルーダ（一般名・ペムブロリズマブ）」について、厚生労働省は21日、遺伝子検査で薬が効くとわかれば、血液がんを除く成人のすべてのがんで使うことを正式に承認しました。
　がん治療薬は、肺や胃、大腸など臓器の種類を基本に使用範囲が認められてきました。今回のような臓器にかかわらず、特定の遺伝子変異を原因とするがんの治療薬として承認されたのは初めてで、患者が少ない部位のがんでも、早く薬が使えるようになると期待されています。　
　今回の使用拡大は、がん細胞の遺伝子の修復にかかわる別の遺伝子に変異があるタイプ。このタイプの患者は、大腸がんでは６％おり、胃や前立腺などのがんでもよくみられるといいます。キイトルーダが使えるようになるのは、がん関連遺伝子を網羅的に調べる遺伝子検査でこのタイプとわかった患者のうち、進行・再発がんでほかに治療法がなくなった人に限られます。
　キイトルーダは現在、悪性黒色腫や肺がん、ホジキンリンパ腫、尿路上皮がんのいずれも、一部に対し承認されています。肺がんの治療に使う場合、年間の薬剤費は約1200万円。免疫の力を使ってがんを攻撃できるようにする免疫チェックポイント阻害剤の一種で、一部の患者に高い効果がみられるものの、その割合は２割程度とされます。そのため、効果が事前に予測できる指標が求められてきました。
　今回の指標は、がん細胞の遺伝子検査をして、傷付いた遺伝子がどの程度修復できるかをみる「マイクロサテライト不安定性（ＭＳＩ）」。ＭＳＩが高いと修復機能が低く、キイトルーダの効果が高い可能性があるといいます。
　細胞は、遺伝子の傷が積み重なって、がん化します。ＭＳＩが高いと遺伝子変異数も多く、腫瘍（しゅよう）の中に免疫にとってがんの目印になる物質も多く、免疫チェックポイント阻害剤が効きやすいとされます。
　アメリカの研究では、ＭＳＩが高い患者にキイトルーダを使うと、がんが進行しない人も含めると７割以上の患者に効果があったといいます。ＭＳＩが高い患者は固形がん全体で約３％。子宮がんや大腸がん、胃がんに多いとされます。
　国立がん研究センター東病院の吉野孝之医師（消化管内科）は、「臓器別ではないがん治療薬の開発が進んでいる。臓器別に治療方針を立てる時代から、臓器を超えて治療する新しいがん治療の幕開けになる」と話しています。

　２０１８年１２月２３日（日）

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■視力１・０未満の割合が最悪、小学生34%・高校生67% 文科省調査

　裸眼の視力が１・０未満の高校生の割合は３人に２人の67・09%に上り、過去最悪となったことが、文部科学省が21日公表した2018年度学校保健統計調査（速報値）で明らかになりました。
　小学生も過去最悪だった前年度からさらに増加し34・10%。一方、虫歯の割合は中高生で最も少なくなり、肥満傾向児の割合も長期的な減少傾向が続きました。
　今回の調査は、全国の５～17歳の25・３％に当たる約342万人を対象に実施しました。文科省によると、視力１・０未満の割合は、幼稚園では４人に１人の26・69%、中学生で半数以上の56・04%となるなど、加齢により上昇。どの学校種でも統計を取り始めた1979年度以降、増加傾向が続いています。視力０・３未満の割合は、中学生で25・54%、高校生で39・13%に上りました。
　文科省は、「スマートフォンの普及や携帯ゲームの人気などで、子供が近くで物を見る時間が増えていることが背景にあるのではないか」としています。
　一方で、虫歯の割合は幼稚園や小中高校の全学校種で前年度より下がり、35・41%の中学生と45・36%の高校生は過去最低となりました。口腔（こうくう）ケアに対する意識の高まりや学校の保健指導の充実が要因といいます。
　身長別標準体重から算出した肥満度が20%以上の肥満傾向児の出現率を学年別にみると、男子は高１の11・01%、女子は小６の８・79%が最も高くなりました。学年によって前年度からの増減はあるものの、総じて減少傾向が続いています。東日本大震災以降、運動不足などで肥満傾向児が増えた福島県も、目立った増加などはありませんでした。
　今回の調査では、鼻腔（びくう）・副鼻腔疾患の小学生は13・04%、高校生は９・86%となり、これまでで最も多くなりました。耳疾患を持つ小中学生や、アトピー性皮膚炎の中高生もそれぞれ過去最多となり、文科省は「はっきりとした要因は不明だが、アレルギー体質の子供が増えている影響が考えられる」と分析しています。

　２０１８年１２月２３日（日）

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■心不全の入院患者26万人、毎年１万人増 高齢化などが影響

　心不全で入院した国内の患者数が2016年は26万157人だったと、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）が19日発表しました。2012年の約21万3000人から、毎年１万人のペースで増え続けているといいます。
　同センターは日本循環器学会と共同で、循環器の専門医がいる全国1353の施設を調査しています。循環器の病気で入院する患者のほぼすべてが含まれるといいます。
　心不全は、全身に血液を送り出すポンプの働きをする心臓が、ポンプ機能を果たせなくなり、体に症状が現れた状態（病態）を指します。増加の主な原因は高齢化ですが、年齢別の人口比を基に調整し、高齢化の影響を差し引いても、心不全での入院はわずかだが増えているといい、団塊世代が後期高齢者（75歳以上）になると、患者はさらに急増すると推計されています。発症すると５年間で半数以上が亡くなり、大腸がんよりも予後が悪くなっています。
　同センター循環器病統合情報センターの宮本恵宏センター長は、「急性心筋梗塞（こうそく）の治療態勢が進歩し、命を落とす患者が減ったが、心臓に後遺症を抱えて暮らす人が増えていることが心不全の増加につながっている」と分析しています。高血圧などが増え、40歳代などの比較的若年で心筋梗塞を起こす人が増えていることも要因といいます。
　調査では、2016年の急性心筋梗塞での入院は７万3421人でした。
　また、過去のデータも含めて抽出した心不全患者約11万人の性別、年齢を調べたところ、男性の平均年齢75歳に対し、女性は81歳で、女性の心不全患者はより高齢であることが明らかになりました。

　２０１８年１２月２３日（日）

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